Windows 11
情報システム部門の
準備

社内のPCがWindows 11をインストールできるシステム要件を満たしていることを確認するには、マイクロソフト社が公表している「必須ハードウェア情報」が参考になります。富士通の法人向けPCをお使いのお客様は、当社よりご案内している「Windows 11アップグレード情報」をご確認ください。
また、情報システム部門として、社内全体のPCがWindows 11のシステム要件を満たしているかといった状況を効率的に確認したいケースも想定されます。マイクロソフト社が提供する更新プログラム確認・配布用のWindows Server Update Service (WSUS) やMicrosoft エンドポイント マネージャーをご利用の場合、「Windows 11の準備」が参考になります。
なお、Windows 11への移行条件を満たしているPCであっても発売後数年が経過した旧型PCの場合、スペック不足が原因で大人数でのオンライン会議がスムーズに行えないなど業務に支障をきたすこともあります。情報システム部門ではPCの保守契約の期間を確認し、より生産性の高い働き方を実現できるように適切なタイミングで旧型PCをWindows 11搭載PCに買い替えるよう検討することも必要です。

まずは自社の環境で利用できるWindows 11の新機能を確認します。この作業で社内の早期導入利用者に提供される新機能を明確にできるほか、その後の全社展開の際にも役立つ情報を入手できます。「Windows Insider Program for Business」を利用すれば、企業内の個々のPCはもちろん、仮想マシンも含めて社内全体でWindows 11の新機能を体験できます。

Windows 10で使用していた既存のソフトウェアやアプリケーションは基本的にはWindows 11でも動作します。マイクロソフト社が提供するApp Assureプログラムのデータによると、企業が基幹業務で使うアプリケーションにおける互換性率は99.7%以上とのことです。高い互換性が確保されていることを理解しておきましょう。
ただし、マイクロソフト社製以外のセキュリティソリューションやエンドポイント管理ソリューションについては問題なく動作するかを検証し、互換性が確保されていることの確認が必要です。
Microsoft 365のライセンスを購入している企業では、IT 管理者向けの「Test Base for Microsoft 365」で、重要なアプリケーションの早期テストを実施できます。万が一、ソフトウェアやアプリケーションの互換性の問題が発生した場合は「Microsoft FastTrackによるApp Assure」の修復サポートをマイクロソフト社は提供しています。このサポートサービスは、Windows 11とWindows 10のサポートに加えて、Azure Virtual DesktopやMicrosoft Edgeの展開に関連する互換性のガイダンスも提供します。

Windows 10とWindows 11は共通の方法で運用管理することが可能です。Windows 11は機能更新プログラムと品質更新プログラムの両方において現在のWindows 10と同じアプリケーションの互換性検証要件が適用されます。またWindows 10と共通のセキュリティ機能／管理機能が提供されるので、企業においてはWindows 10とWindows 11を共存させることも可能です。