本ページで紹介している機種は2014年1月発表のもので、現在発売されていないものも含まれています。また価格や仕様、制度につきましては発表当時のものです。
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環境への配慮

環境と人どちらにもやさしい。それが富士通がお届けするエコ・デザインです。

富士通グループは、ITサービス業界で初めて「エコ・ファースト企業」として認定されました。

「エコ・ファースト制度」は、業界のトップランナー企業の環境保全に関する行動をさらに促進するため、企業が環境大臣に対し、地球温暖化対策など、環境保全に関する取り組みを約束する制度です。

		ESPRIMO
		B532/G	D753/H	D583/H D583/GW	D582/G	D552/H D551/G D551/GW	K555/H	D551/GX
省電力	省エネ法（目標年度2011年度）省エネ法で2011年度までに達成しなければならない目標基準値を達成した製品です。製品ごとのエネルギー消費効率は、「仕様一覧表」をご覧ください。		（注2）	（注3）
省電力	国際エネルギースタープログラム対応当社は、国際エネルギースタープログラムの参加事業者として本製品が国際エネルギースタープログラムの対象製品に関する2009年7月発効の現行基準を満たしていると判断します。		（注1）	（注1）	（注1）
グリーン購入	グリーン購入法への対応 2001年4月から施行のグリーン購入法（国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律）に基づく調達の2013年度基本方針（判断の基準）に対応しています。		（注2）	（注3）
グリーン購入	グリーン購入ガイドライングリーン購入を促進するグリーン購入ネットワーク（GPN）の購入ガイドラインに基づく「エコ商品ねっと」に製品環境データを提供しています。
環境ラベル	エコレールマークの取得 ESPRIMOは、環境にやさしい鉄道貨物輸送に積極的に取り組む商品であることを表示する「エコレールマーク商品」の認定を取得しています。
	PCグリーンラベル本製品はPC3R「PCグリーンラベル制度」の審査基準（Ver.12）を満たしています。富士通の適合製品、基準及び環境性能レーティングの詳細は、「「PCグリーンラベル制度」適合製品」をご覧ください。
	エコマーク（財）日本環境協会が制定した、パソコンの環境配慮に関する第三者認証ラベルを取得しています。（注）（注）認定企業は富士通株式会社。認定製品は装置本体のみ。ライフサイクルアセスメント(LCA)データをご覧ください。
	グリーン製品の提供当社の厳しい環境評価基準（省資源化、リサイクル設計、化学物質含有/使用規制、省エネルギー、環境情報の提供など）をクリアした地球環境に配慮した、「グリーン製品」として提供しています（1998年より）。グリーン製品の詳細は「製品の環境配慮グリーン製品、スーパーグリーン製品」をご覧ください。
特定化学物質の使用抑制	J-Mossグリーンマーク J-Mossグリーンマークは、JIS C 0950：2008に規定される特定化学物質（鉛・六価クロム・水銀・カドミウム・PBB（ポリ臭化ビフェニル）・PBDE（ポリ臭化ジフェニルエーテル）の6物質）の含有マークの表示が必要ない製品に表示できるマークです。カタログ掲載のESPRIMOシリーズ、ディスプレイ製品は、全機種J-Mossグリーンマークに対応しています。 J-Mossの詳細は「JEITA J-Mossについてのご案内」をご参照ください。富士通製パソコンにおけるJ-Mossグリーンマーク製品の詳細情報 ESPRIMOシリーズ J-Mossグリーンマーク製品の詳細情報
	RoHS指令電気・電子機器に含まれる特定化学物質〈鉛、六価クロム、水銀、カドミウム、PBB（ポリ臭化ビフェニル）、PBDE（ポリ臭化ジフェニルエーテル）の6物質〉の使用を制限する欧州の規定である「RoHS指令」に全機種対応しています。
	ハロゲンフリー樹脂燃焼時にダイオキシンを発生させないハロゲンフリー樹脂を製品のボディーに採用。
	VOC（揮発性有機化合物）への取り組み本製品は、JEITA「PCに関するVOC放散速度指針値」の基準に適合した製品です。
環境負荷の低減	再生プラスチック資源の有効利用のため、製品のボディの一部に再生プラスチックを使用。
	無塗装プラスチック筐体 VOC削減とリサイクルのためプラスチック筐体の無塗装を採用。
	植物油インキ使用包装箱梱包する段ボールの印刷に環境負荷の少ない植物油インキを使用。
資源の節約	マニュアルの電子化紙資源の節約のため、マニュアルの電子化を推進。下記のWebページにてマニュアルデータをご提供しています。マニュアルデータ
資源の節約	回収・リサイクル当社では法人のお客様から排出されるパソコンを回収・リサイクル（有償）し、資源の有効活用に積極的に取り組んでいます。詳細は、当社ホームページ「IT製品の処分・リサイクル」をご覧ください。