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支部活動にご登場いただく講師の方をフィーチャーしている会報Familyの「HUMAN HUMAN」。
eふぁみりでは、講師の方からのメッセージなどをご覧いただけます。

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「パラリンピックを楽しむ」連載コラム（3）

まもなく、リオパラリンピックが始まります。そして4年後には東京でパラリンピックが開催されます。 私たちSTANDでは、東京パラリンピックの開催決定を機に、2015年2月から「ボランティアアカデミー」を開講しました。マスコミなどで取り上げていただいたこともあり、当事者である私たち自身が驚くほどの反響がありました。 当初、このアカデミーは様々なパラスポーツの大会や現場でボランティアをしていただく方々を増やしていこうと考えたのが出発点でした。実際に「ボランティアアカデミー」の参加者には、「4年後の東京パラリンピックのお手伝いをしたい」「ボランティアで参加したい」と思われる方たちが多くいらっしゃいました。

しかし私たちは企画の段階で、共生社会への一歩を踏み出すアカデミーにしたいということに気づいたのです。それはアカデミーの講座を終了したある方のアンケートにもありました。 「講座の2日後、街中で白い杖をもった人を見かけました。生まれて初めて思い切って声をかけました。そして近くの目的地まで案内しました。これからもこういうことをやっていけると思いました」。 また「障がいのある方の気持ちがわかった」「相手の立場から見る、相手の気持ちになり耳を傾けることができた」などという声も聞かれました。 ボランティアという行動の意欲から受講して、その中で自然と障がいへの理解、障がいのある人との距離感に変化が生まれたのです。 「ボランティアアカデミー」の本来の目的は、障がいを越えたコミュニケーションを実現し、共生社会への一歩とすること。その取り組みが確かな実を結んでいると実感できました。

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「パラリンピックを楽しむ」連載コラム（2）

昨年の12月に、スポーツ庁スポーツ審議会の委員を拝命いたしました。障がいの有無にかかわらず、すべての人がスポーツをする社会に向けて、進んで行きたいと考えています。そのなかの一つに、取り組んでいることがあります。それは、小学校の教員と中学校、高校の体育教員の免許を取得する際に、障がい者スポーツ指導の科目を必修にする、というものです。現状として、教職課程のある大学で障がい者スポーツの科目があるのは47%ほどです。選択科目となっていて、必修ではありません。またこうした科目を設置しているのは首都圏の大学に多く、地方の大学では少ない傾向にあります。 地方では地元の国立大学出身の教員が多いことからも、障がい者スポーツについて学ぶ機会がなく教員になることが多いのが現状です。

現在、障がいがあって普通学校に通う子どもたちが多くいます。ところが、体育では授業に参加できず見学している例が少なくないのです。普通学校に入って、みんなと一緒に国語や算数を勉強しても、体育は見学しなければならない。すると本人もまわりのクラスメートたちも、障がいがあると「体育はできない」、つまり障がい者は“特別”ということを意識せざる得なくなってしまう。そんな環境を変えていきたいのです。体育を指導する教員に障がい者スポーツ教育の知識があれば、障がいがある子どもも授業に参加できる工夫をすることができます。まわりの子どもたちは、障がいは特別なことではなく、工夫やサポートで共生できることを知り、そのような社会の大切さを肌で感じられる体験にもつながっていくでしょう。その思いを込めて、活動を続けていきたいと考えています。

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「パラリンピックを楽しむ」連載コラム（1）

4月は進学や進級、就職など、多く若者たちが新たな人生の扉を開き、未来へと胸おどらせる季節です。そんな若者たちに向けて、NPO法人STANDでも、新しいチャレンジがスタートします。
2005年に設立したSTANDは、「すべての人が持てる力を発揮し、誇りある自立を得、ともに明るく豊かに暮らす社会」の実現のために、互いに尊厳をもった「ユニバーサルコミュニケーション」の確立を目標とした社会活動を行っています。こうした活動の一環として、昨年12月にSTANDは関西学院大学と協定を締結しました。

私たちSTANDが大学と協定を締結した目的は、共生社会を推進する人材の育成にあります。次代の当事者である若者たちとの協働によって、社会に新しい価値を生み出していきたいと考えています。 今回の協定は、関西学院大学の教授でもあり、報道番組「NEWS ZERO」のメインキャスターでもある村尾信尚さんの構想によるものです。パラスポーツ（障がい者スポーツ）を通じて知り合った村尾さんが、「2020年の東京オリンピック・パラリンピックは大学にとっても好機。パラスポーツを通じて社会について考え、行動を起こしていくことはできないか」（注）と提案してくださったことから、協定へとつながっていきました。

4月から具体的な構想に入り、今後は様々な取り組みを展開していきたいと考えています。また東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会では、786の大学・短期大学（2015年12月1日現在）と連携協定を結んでいます。全国に広がるそれぞれの大学とも、さらにこの活動を広げていきたいと考えています。

（注）出典：二宮清純責任編集「Sports Communications」

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