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２０１１年３月に発生した東日本大震災は我々に、『事業継続性をいかに確保するか』という大きな課題を突きつけた。
京都を本社に構える当社も例外ではなく、２０１２年夏には原発稼動問題に伴う計画停電が実施直前まで検討される事態となった。
本論文では、システム投資に制約があり、製造・営業・本社機能が一箇所に集中する中小企業における、システム継続の取り組みについて述べていきたいと思う。
特に計画停電への対応については、自社社員のみでの作業完遂を目指しながら、社員のインフラ知識の向上や障害対応力の向上を図る取り組みを行ったので、あわせて説明していきたいと思う。
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