ビジネス環境の変化に伴い要求は変化し、システムのライフサイクルは短くなってきている。 このため、開発中のみならずサービス開始後であっても仕様変更は避けられず、迅速かつ低コストでの対応が求められる。 当分科会では、保守性（拡張性、柔軟性）の高いシステムがこのような仕様変更に柔軟に対応できるという仮説を立てた。 そして、保守性を確保する具体的な開発手法として「原理・原則」に基づく設計手法等を追究し、「新・開発ガイドライン」にまとめた。