会報Family編集委員の方々や監修者のコメントとともに、編集後記をご覧いただけます。
【2014年度 CONTENTS】
【2013年度 CONTENTS】
【2012年度 CONTENTS】
【2011年度 CONTENTS】
会報Family 363号
特集「変革するものづくり」は、いかがでしたか。
「今の製造業が元気がない理由って何なの？」「いやいや、日本の伝統工 芸や若者文化から発するものづくりは今、世界で認められているよね？」。そ んな編集委員の声から、この特集号のテーマは決まりました。果たして世界 市場における日本のものづくりはどうなっているのか。どこを目指せばよい のか。高度成長期を支えた日本の強さの理由を振り返りながら、現状の課題 と代表的な活用事例などを紹介しています。
巻頭言では東京大学政策ビジョン研究センター・シニアリサーチャーの 小川 紘一氏には、技術情報の意図的な公開でパートナーを増やし、コア領 域をマネジメントで守る「オープン&クローズ戦略」、「ソフトウェアリッチ型 へのシフト」をキーワードに、未来につながるデジタル先進国型ものづくり の方向性を提示いただきました。また、コラムに登場いただいた㈱盛之助 代表取締役社長 川口盛之助氏には、世界の人々に賞賛されている日本人の 「感性」から導き出されるものづくりにも視野を広げていただき、日本が世 界市場で競争力を上げる具体策をお話しいただきました。
今、ものづくり分野はICTの利活用により業種業態・企業規模を問わず、多 様な広がりを見せています。そうした市場において日本はベテラン世代の高 い技術力と若者世代の柔軟な発想力がある、他の追従を許さない多様性に 富む国だと川口氏は言います。
本特集がビッグデータ活用をはじめとする「知の革命」時代を乗り切るた めの勇気、会員の皆様の一助となれば幸いです。
最後に、ご多忙の中、取材に快く応じていただいた皆様に、心から御礼申 し上げます。
会報Family 360号
監修を終えて
編集委員 岡嶋 友（アットホーム株式会社）
「ユーザーエクスペリエンス（UX）」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
「モノ」から「コト」へ。テクノロジーが進化していくにつれ、製品のコモディティ化が進み、提供する側もユーザー側もさらなる高品質の“何か”＝付加価値を求める世の中になってきています。
本誌では、その付加価値として注目されているキーワード、UXおよびUXデザインを取り上げ、多様な定義や概念を考察し、その効果や推進する企業の取り組みについて紹介しています。 「自販機の売上をのばすには」「怖がるMRI装置に子どもをどう誘導していくのか」といった課題に対し、「利用者の立場にたつ」という視点で解決に導いた例から、「パッケージの中にマニュアルがない」ことで話題となったiPadを思い出しました。「モノ」を売るためではなく、これまでコンピュータを敬遠してきた世代に「楽しい」という体験を起こさせ、その先の世界へ踏み出すきっかけを提供した開発に、世界中の人々が感動したことでしょう。
この発想で、業務システムもどうにかならないものか、と考えると途端に気が遠くなるのですが、利用者にとって「楽しい」製品やサービスを生み出すには、ターゲットである利用者についてよく知ること、とあらためて感じることができました。異国の人とコミュニケーションをとりたいと思った際にその国の言葉や文化を学ぶ、ということに似てますね。
さて本誌「会報Family」は、Family会のメディアの一つとして皆様の新しい体験の一助となれるよう、これからも模索しつづけます。今後ともご期待ください。
会報Family 359号
監修を終えて
編集委員 井川 祥子（明治安田システム・テクノロジー株式会社）
「オープンデータ」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
日本においてオープンデータの取り組みは始まったばかり。2014年度と2015年度がオープンデータ推進の集中取組期間と位置付けられています。内閣官房情報通信技術（ＩＴ）総合戦略室のオープンデータカタログサイト試行版（http://data.go.jp/）には、データセットとともに活用事例が掲載されています。また経済産業省の試験サイト（http://datameti.go.jp/）にもデータセットが登録されるなど、オープンデータの利用促進に向けて様々な情報が提供されています。
本誌では、オープンデータの動向や活用事例について取り上げました。357号の特集「ビッグデータ」の中でお話をうかがった浜松市様も、自身が収集したデータを企業が活用することで地域活性化や市民の生活環境の向上につなげたいと話されています。行政が所有するデータを企業が上手く利用することで、今まで考えつかなかった新たなビジネスを創り出し、地域振興に役立てたいのだと思います。 今まである一定条件下でしか複製・転用できなかった貴重な情報が、オープンデータによってコストや手間をかけずに入手可能になります。大企業だけでなく中小企業やベンチャー企業にも、自分たちのアイデアを新しいビジネスにつなげるチャンスをもたらします。
オープンデータの活用によって、どのようなビジネスが生まれるか、今後が楽しみです。
会報Family 358号
監修を終えて
編集委員 井上 香菜子（古河インフォメーション・テクノロジー株式会社）
「3Dプリンター」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
3Dプリンターは家電量販店でも取り扱われるようになり、数年前とは比較できないほど私たちの身近なものになってきました。
さらに、2014年2月「レーザー焼結方式」という技術の特許が切れたことに伴い、ますます低価格化が進むことでしょう。
3Dプリンターの市場は100万円以下のパーソナルタイプの普及が進み、4～5年後には約10倍の台数規模になるという市場予測も出ています。
本誌では、会員の皆様からいただいた「3Dプリンターをテーマに取り上げてほしい」という要望にお応えし、今後のモノづくりの参考となる事例、3Dプリンターの造形法や3Dデータの作成法などをご紹介しました。
「短時間に、安価にモノを作りたい」「自分のアイデアを形にしたい」と考えている企業や個人にとって、夢を現実にするツールです。
ビジネスに変革をもたらすためにも、上手く利用したいですね。
ICTの進歩により、今まで手作業で制作していたモノも、デジタルデータを利用したアプトプットが可能になり、モノづくりの現場が変わりつつあります。
日本において、3Dプリンターを成長戦略の一つとして捉えられるようになったのは昨年の6月。
今後、様々な用途での活用が期待されています。
ビジネスにイノベーションを起こすツールに、これからも注目していきたいと思います。
会報Family 355号
監修を終えて
編集委員 山上 浩司（パシフィックシステム株式会社）
「ネットワーク仮想化」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
最近、SDN（Software Defined Network）やOpenFlowなど、ネットワーク仮想化を取り巻くキーワードが注目されています。2012年12月、IDC Japanはレポートの中で「2013年はSDNの本格的な実装が始まり、2014年から成長期に突入する」と発表しています。本誌にもSDNの現状や今後の展開について取り上げてほしいという要望が寄せられるなど、運用に向け、企業が準備を進めているようです。
本誌では、ネットワーク仮想化の技術動向をご紹介し、SDNについても考察しました。調べていく中でSDNの定義は明確ではなく、立場やベンダーによって説明が異なる現状を知りました。例えば、「Open Flowの父」と呼ばれるマーティン・カサド氏は、SDNは仕組みでありネットワーク仮想化はソリューションであると考えていますが、ソフトウェアによって仮想的なネットワークを構築する技術全般を指すと考えるベンダーもいます。こうした違いが、私たちユーザーの理解を妨げている一因となっています。
クラウドの利用に伴い、サーバやストレージの仮想化は本格的に普及し、その結果、高度なネットワーク仮想化技術が求められています。今後もネットワーク仮想化の技術動向とともに、SDNという言葉がどのように進化していくのかにも注目していきたいと思います。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
会報Family 354号
監修を終えて
編集委員 石坂 未希（株式会社トウ・ソリューションズ）
「クラウドファースト」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
クラウドは実用レベルになり、利用形態として定着してきたと言われています。IDC Japanが7月に発表した「2013年 国内クラウドサービス市場 需要動向調査」では、クラウドの利用に「興味があり、情報を収集中」と回答した企業は、2012年の6.5％から23.1％に増加。反対に「検討したが利用しない」という回答は、大幅に減少しました。クラウドは、今後ますます利用されていくでしょう。
本誌では、パブリッククラウドの最新動向を中心に、導入事例やクラウド特有のリスクなどもご紹介しました。多くのベンダーが参入し、さまざまなサービスが提供されることで、利用者の選択肢が増え、企業がクラウドサービスを利用しやすくなってきました。システムの構築にあたってクラウドの活用を優先的に検討する「クラウドファースト」という言葉を、見たり聞いたりしている方も多いのではないでしょうか。
流動的なビジネスにおいて、必要なときのみ利用できるパブリッククラウドは、とても魅力があるものです。クラウドの市場規模は、今後も拡大が予測されています。それとともに、新たなサービスが出現し、業務の効率化も図れるかもしれません。今後もクラウドの動向に注目していきたいと思います。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
会報Family 353号
監修を終えて
編集委員 鈴木 龍明（日邦薬品工業株式会社）
「BYOD」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
最近よく見聞きする「BYOD（ビーワイオーディー）」は、会員の皆様からも「ICT基礎講座」で取り上げてほしいという要望が高いテーマです。BYODは、英語の「Bring Your Own Device」の頭文字を並べていることもあり、初めて見たときには、読み方が分からなかったり、「私物の端末を業務で利用すること」という定義に結びつかなかった方も多かったのではないでしょうか。
本誌では、セキュリティ対策を中心に、既にBYODを導入している企業の事例などをご紹介しました。BYODの導入は、多くの従業員が要求しても、セキュリティやプライバシーの面でクリアしなければいけない課題がたくさんあり、簡単ではありません。その結果、私物の端末を業務で利用している人の4割が、シャドーIT（黙認）という望ましくない方法での利用につながっているのだと思います。こうした課題の解決には、情報システム部門だけでは難しく、人事部門や従業員も巻き込んで、各企業にふさわしいルール作りが必要になってきます。
便利なツールは、私たちのより良い働き方につながっていきます。今後もBYODの利用形態などを注目していきたいと思います。ちなみに、「BYOD」はお酒などの飲み物を各自で持ち寄るパーティー形式「BYOB（Bring Your Own Bottle）」からきているそうです。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
会報Family 352号
監修を終えて
編集委員 梶浦 博志（中立電機株式会社）
「モダナイゼーション」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
情報システムを管理する立場として、システム運用の効率化を図ることは重要な課題の1つです。さらに、運用業務の中で属人化されている部分を解消していく必要もでてきました。本誌では、これらの課題を解決すると言われている「モダナイゼーション」についてご紹介しました。
システムが順調に稼働している状況では、仕様書がなくても大きな問題にはなりません。しかし、いったんトラブルが発生すると、原因を究明するだけでも大変で、復旧するまでには多大な時間を要することがあります。場合によっては、業務にも影響を及ぼします。
モダナイゼーションは、現状のシステムの棚卸しをし、本当に必要なものだけを利用して再構築することで、システムの成長を支えていくものです。ICT技術の進歩や社会環境の変化に、システムも柔軟に迅速に対応していかなければなりません。常に最適な状態にシステムを維持しておくためにも、モダナイゼーションの手法に注目していきたいと思います。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
会報Family 349号
監修を終えて
編集委員 藤原 悟（清原株式会社）
「デスクトップ仮想化」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
デスクトップ仮想化は、クライアントマシンの運用管理の効率化や事業継続などの課題に対し有効なソリューションだといわれ、デスクトップ仮想化市場は高い成長率が見込まれているというさまざまな調査結果も報告されています。しかし、導入済みの企業は13％に過ぎず、関心はあっても導入していない企業が多いのではないでしょうか。
本誌では、運用管理負荷軽減やコストの削減効果を中心に、デスクトップ仮想化導入のメリットをご紹介しました。MicrosoftのWindows 8が近々発売され、Windows XPの延長サポート終了も2014年4月に迫っています。また、ワークスタイルの変化により、タブレット端末を中心としたモバイル環境での業務も増えてきました。デスクトップ仮想化は、リプレース作業やセキュリティ対策などにおいて効果的なサービスであり、今後の管理業務で利用価値のある技術だと実感しました。
8月に改正高年齢者雇用安定法が可決し、希望者全員を65歳まで雇用することが企業に義務付けられました。これに伴いテレワークを導入する企業の増加も予想されています。今後もデスクトップ仮想化の利用動向を注視していきたいと思います。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
会報Family 348号
監修を終えて
編集委員 田原 健次（株式会社ヤクルト本社）
「データセンター」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
昨年発生した東日本大震災の影響やそれに続く電力不足の経験により、多くの企業ではICTにおける災害対策強化の意識が高まり、データセンター利用のニーズが高まっているといわれています。データセンターの利用に関しては、BCP対策を目的にデータセンターを利用中および検討中の企業が、2011年度よりも11％以上増えているという調査結果も報告されています。
データセンターは、その規模や保有設備、サービスにおいてそれぞれ特徴が異なり、自社のシステム、利用目的にマッチした事業者やサービスを選択することが重要だと感じています。そこで本誌では、データセンターを利用する立場から、データセンターを利用するかどうかを判断するポイントや、データセンターを利用する際の選択基準などを中心にご紹介しました。既にデータセンターを利用されている皆様にとっても、参考になる情報があるのではないでしょうか。
ICT技術の進化や社会環境の変化に応えるため、データセンター事業者も、さまざまなサービスを提供しています。データセンターを利用する立場として、今後もその動向を注視する必要があると思います。
なお、データセンターの最新動向を知るために、2012年7月4日（水）、富士通エフ・アイ・ピー株式会社が2010年12月に開設した横浜データセンターを見学しました。最新の設備による災害対策やセキュリティ対策は先進性があり、災害対策訓練の説明は、とてもリアルさを追求したものに感じました。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
見学風景
自家発電設備
見学後の質疑応答の様子
会報Family 347号
監修を終えて
編集委員 山上 浩司（パシフィックシステム株式会社）
「ビジネスアナリティクス（BA）」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
2011年は、「ビッグデータ」がICT業界の流行語大賞ともいわれるほど話題になり、ブームは、しばらく続くと思われています。その背景には、ビッグデータを活用して自社の競争力を高めたいと考えている経営層の増加や、ICTの進歩により大量のデータを簡単に処理できるようになった、などの事情があります。
本誌では、ビッグデータと呼ばれる大量の情報やデータを利用して企業の将来を予見し、意思決定を支援する「ビジネスアナリティクス（BA）」をご紹介しました。BAが「ビジネスインテリジェンス（BI）」を超えるものとして注目を集めている背景や、BAを活用している先進企業の事例などを交えて、BAを概説しています。市場やユーザーの変化に迅速に対応することが求められている企業にとって、関心が持てるテーマではないでしょうか。
大量のデータを効率的に処理するHadoopなど、新しい技術も次々と登場しています。これからも、ビッグデータを活用して経営戦略を支えるさまざまな技術に注目していきたいと思います。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
会報Family 346号
監修を終えて
編集委員 岡嶋 友（アットホーム株式会社）
「システム障害とBCP」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
システム障害は今日に始まった問題ではなく、本講座で取り上げる内容としては「何を今さら」と思う方もいらっしゃるかもしれません。
世間では大規模なシステム障害や情報漏えいがニュースを賑わせています。
また、昨年の大震災をきっかけにデータセンター移設の実施やBCPを策定した企業も多いかと思います。
大切なのはこれらを定期的に見直す事です。状況は日々変化します。人員の配置換えも起こります。障害発生のパターン、緊急時の連絡体制、一度決めたもので大丈夫というわけには参りません。
本誌では過去に起こった事例をもとに原因を分析し、システム障害の影響を最小限に抑えるための対策を考察しました。ここで取り上げた対策は、どれも難しいものではありません。
しかし、あらゆる場面を想定して準備をしておく、万が一の場合に備えて定期的に検証を続け訓練するなど、小手先の技術では対応できないことばかりです。
改めて平常に業務を進めていくことの大切さを痛感しました。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
会報Family 342号
監修を終えて
編集委員 大野 秀樹（古河インフォメーション・テクノロジー株式会社）
今号の「ICT基礎講座Close-Up」は、2本のテーマを取り上げました。
そのひとつ、「社会システム」、いかがでしたでしょうか。
今年の夏は、各電力会社から「でんき予報」が発表されるようになり、またテレビや新聞などでも「スマートグリッド」をはじめ、再生可能エネルギーに関する話題が、連日取り上げられています。本誌では、このようなエネルギー分野だけでなく、ヘルスケア、セキュリティ管理、農業支援の分野にもふれています。
社会システムの構築において注目されている「M2M（Machine to Machine）技術」。センサーの小型化やセンシング技術の発達に伴い、センサーの設置が容易になりました。その反面、新しい課題もみえてきましたが、一個人や一企業だけで解決できるものではありません。利用者、事業者、行政機関などが共に課題解決に向けて協力していくことが大切だと実感しました。
M2Mは、私たちの生活の身近なところに利用されています。バスなど商用車の走行位置把握や運行管理、河川の水量モニタリングによる災害対策なども一例です。これからも適用分野の広がりが期待されるM2M。暮らしの中での恩恵を受けつつ、技術動向を見守りたいと思います。
今回は「電子書籍」をテーマに取り上げました、「ICT基礎講座Close-Up」もあります。こちらも是非ご覧ください。
監修を終えて
編集委員 編集委員 千葉 哲（株式会社ADEKA）
342号もうひとつの「ICT基礎講座Close-Up」は、「電子書籍」をテーマに取り上げました。
最近電車の中で、ときどき電子書籍を読んでいる人を見かけます。iPadかなと覗き込むと、ちょっと小さかったりして何種類かあるようです。昔はあんなに本を読んだのに、そういえば最近読まなくなったなと思いつつ、本誌であらためて整理してみると、スマートフォンを初め、専用機も結構発売されているようです。日本語向けの配信フォーマットも日進月歩で開発・普及しており、その標準化に向けて取り組みが進んでいることも分かりました。
本誌では、過去にもあった電子書籍の元年といった歴史から、意外にも日本は電子書籍市場規模No.1?! といった現市場の話、これからもっと身近に取り入れるための課題点などに触れています。ビジネス活用にはまだまだこれからと思いつつ、電子化された製品カタログは、すでに多用していたり、被災地向けのインターネットでの配信はニュースに取り上げられたり、そのメリットの享受は、提供する側もされる側も計り知れないものになるのかもしれない、本という概念が変わるかもしれないと感じています。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」にご期待ください。
会報Family 340/341合併号
監修を終えて
編集委員 土井 康正（学校法人 河合塾）
「ソーシャルメディアのビジネス活用」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」はいかがでしたでしょうか。
eふぁみりのUP TO DATE内で、「Twitter」を取り上げたのが、1年ほど前の2010年3月。当時Twitterの利用者数は1千万人に満たなかったのですが、今では、2倍の1800万人に達しています。
また、ブログ、YouTube、mixi、Facebook、などが互いに連携するようになり、企業がソーシャルメディアをビジネスツールとして活用し始めたのもこの1年です。現実世界と同じく共感と信頼性が求められるソーシャルメディアは、今後企業のマーケティング戦略の重要なアイテムとなっていくこととでしょう。
本誌面では、
・ソーシャルメディアとは何か
・ソーシャルメディアのビジネス利用
・ビジネス利用における注意点
・企業内のソーシャルメディア
といった項目にわけて、興味をもっている、これからビジネス利用を検討中、といった企業の方々に向けて書かれています。
少しでも皆様のお役に立つことができれば幸いです。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
会報Family 337号
監修を終えて
編集委員 石坂 未希 （株式会社トウ・ソリューションズ）
「デジタルサイネージ」をテーマに取り上げました、今回の「ICT基礎講座 Close-Up」、いかがでしたでしょうか。
都内で地下鉄を利用すると、プラットフォームや電車内から、地下壁面に映し出される映像を見ることがあります。今回、監修担当をしたことで、今までのような紙のポスターや、電飾看板とは違い、デジタルサイネージなら、時間帯や設置するロケーションの違いによって、戦略的にコンテンツを変えていくことも可能なのだという思いで見るようになりました。
街のいたるところにあるモニターや、本稿の記事内に紹介されている事例を見ていくと、デジタルサイネージは、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、インターネットに続く、第6の広告メディアとして大きく進歩していることをあらためて実感することができます。
現状、技術的な標準はまだ存在しない、ということのようですが「デジタルサイネージコンソーシアム」では、2015年に1兆円規模の産業とし、日本を世界一のサイネージ大国とすることをミッションに掲げています。一個人として、これからデジタルサイネージの恩恵を受けながら、利用する企業側のスタンスとしても、動向を見守っていきたいと思います。
今後とも「ICT基礎講座 Close-Up」に是非ご期待ください。
会報Family 336号
監修を終えて
編集委員長 田原 健次 （株式会社ヤクルト本社）
会報Family改定の一環として、従来の技術情報記事「Tomorrow Forum」を「ICT基礎講座 Close-Up」として全面刷新しました。
「Tomorrow Forum」では話題性のあるトピックの技術的な側面に焦点を当て、専門的な解説を行うことにより評価いただいていましたが、反面、少し難しすぎるという声もありました。今回「ICT基礎講座 Close-Up」としてリニューアルするにあたり、タイトルに「基礎」とあるように、わかりやすい内容とし、トピックの背景や、周辺情報にも触れることで、皆様の新たな知見の一助となるよう努めていきたいと思っています。
第1回目のテーマとして「ワークライフバランスの推進とテレワーク」を取り上げました。
企業にとっては若年労働力・優秀人材の確保等の課題解決、個人にとっては仕事と（仕事以外の）生活を両立できる自分に合ったワークスタイルの実現と、切り口は異なっても「ワークライフバランス」への期待は大きいところです。企業と個人の期待値のギャップをICTの活用で埋めることができれば素晴らしいと思います。
記事の中に「従業員それぞれと企業の双方がメリットを享受する『WIN-WINの関係』の構築」という記載があります。とても難しいですが大事なことだと思います。約20年前、私が人事の仕事を担当していたとき、1年間参加した長期セミナーの小グループ研究会で、「WIN-WIN理論～個人の充実と企業の発展を求めて～」というテーマで活動し、論文にまとめました。内容はともかくテーマは先進的だと自負していましたが、今回の監修を通じて、「世の中がやっと私たちの考えに追いついてきたか」という自惚れ（？）と、「人事の課題は昔と全然変わらないなぁ」という思いが交錯し、当時をなつかしく思い出しました。
「ICT基礎講座 Close-Up」が少しでも皆様のお役にたつことができれば幸いです。