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官公庁ソリューションを支える富士通のミドルウェア
富士通では、オープンかつ標準な技術に信頼性と保証を掛け合わせたミドルウェア製品を提供しています。オープンソース・標準化技術を基本とする一方で、メインフレームで培ったノウハウを融合させることで高信頼、高性能を実現しています。また、保証（互換性）へのこだわりを持っており、この点も評価されて多くの技術者、お客様にご利用いただいております。
富士通のミドルウェア全般のご紹介は以下のサイトをご覧ください。
当社ミドルウェアの特徴の中で、特に官公庁の皆様に好評いただいている以下の3点についてご紹介いたします。
- 標準化技術の追求
- 保証（互換性）へのこだわり
- 多くのパートナー様に利用され、資格者制度も充実
標準化技術の追求
次々と最新の技術が生み出される中で、製品へ取り入れるには標準化との整合性が重要なポイントとなります。標準化前の技術仕様をいち早く採用した結果、その後標準化された仕様との間に差異が生じるようなことがあれば、企業／組織の大切なシステムに多大な影響を与えてしまうからです。
富士通では標準技術を採用するにあたっては、まずはじめに、オープン技術・標準仕様を厳密にチェックし、企業／組織の情報システムに導入するに足る技術かどうかをしっかりと見極める、というポリシーを持って取り組んでいます。
また、当社は様々な企業／組織と協力し、積極的な標準化活動を推進しています。こうした活動は、アジア地域で最も積極的に活動している企業として、広く認知されています。
富士通がサポートする標準技術については、こちらをご覧ください。
保証（互換性）へのこだわり
一般的に業務アプリケーションの寿命は長く、一度導入された業務アプリケーションはよほどの不具合でもない限りは、5年10年と使われ続けることが多いと言われています。しかし、システムの基盤となるプラットフォーム（サーバ、OS、ミドルウェアなど）は、世の中の最新技術に追従するために、短いサイクルでバージョンアップが繰り返されます。この結果、「業務アプリケーションのライフサイクルは、プラットフォームのライフサイクルよりも長くなる」ということになります。
このため、システムの稼働期間中にプラットフォームをバージョンアップすることも珍しくありません。その際に問題となるのが「互換性」です。
プラットフォームをバージョンアップした場合でも、その上に乗る業務アプリケーションの動作に影響を与えなければ問題はありませんが、実際はそうはなっていないケースがよく見られます。つまり、最新技術に追従したが故に、旧環境との間に非互換が発生し、既存の業務アプリケーションがそのままでは動作しなくなるという現象です。これは、「プラットフォームをバージョンアップする場合、それに呼応して業務アプリケーションの動作検証や改修が必要になる」ということを意味しており、コストの増加に直結します。この現象はプラットフォームのバージョンアップのたびに毎回発生するため、問題をより厄介なものとしています。ITに対する ROI（Return on Investment：投資対効果）向上の要求が高まる中で、これは非常に大きな問題であると富士通は考えました。
富士通では、こうしたバージョンアップによる非互換を回避し、「お客様のIT資産を守ること」が「真」の要件であると考え、アプリケーションなどの資産の改修コストの最少化を目的として製品提供に取り組んでいます。
富士通のミドルウェアのサポートに関する詳細については、以下をご覧ください。
富士通製ミドルウェア製品のサポート期間について
多くのパートナー様に利用され、有資格者制度も充実
パートナー様
多くのパートナー様が富士通の製品を取り扱っており、その数は約660社です。
ビジネスパートナー様については以下をご覧ください。
認定資格取得者
富士通ミドルウェアには、ミドルウェア製品の適用技術に優れるシステム技術者を対象に富士通が技術力を認定する制度、富士通ミドルウェア技術者認定制度を整備しています。この認定には、Interstage、Systemwalker、Symfowareの資格体系があり、それらを総称して「富士通ミドルウェアマスター」とよびます。
富士通ミドルウェアマスターの国内での取得者数は20,000名を突破しております。システムの構築は、富士通製品のプロである、富士通ミドルウェアマスターにおまかせください。
詳しくはこちらをご覧ください。
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