ビジネスと教育の一本化をeラーニングで実現

  導入の背景｜学習システムの構築｜教育ポータル画面｜コンテンツ｜運用形態｜運用支援体制｜導入のポイント｜システム導入効果｜

導入の背景

従来から、eラーニングなどを用いた各部門・各職場のさまざまなレベルでの教育に取り組んできました。昨今の厳しい環境のなかでは特に、『人材の高度化』が長期的・戦略的課題としてきわめて重要になっています。そうした中、課題として、『日本全国、そして海外のグループ企業すべてに統合された教育システムを提供できる信頼性の高いシステムであること』、『教育実施期間など利用が集中する時にも安定して稼働すること』が挙げられました。

学習システムの構築

上記のシステムを構築するために、Internet Navigwareを核としたさまざまな学習手段を提供する学習環境(LMS)とeラーニングの学習を完了させるための学習支援環境を構築されました。

eラーニング学習手段としては、オンデマンド学習、ブレンデッド学習、ライブ学習などを提供し、さまざまな学習に対応できるようにされました。また、学習支援として、WebベースでのQ/A、個人単位での学習支援(チアリング他)ができるようにされました。概念図および具体的なシステム構成図を以下に示します。

教育ポータル画面

教育ポータル画面を設け、学習に入り易い工夫しています。教育ポータル画面の構成として、新規講座の案内、システムの運用状況、関連システムとのリンク、その他連絡事項などの各種情報と共に、学習環境のログイン画面へとリンクさせることで利便性を高めています。

コンテンツ

eラーニングを推進する上で、コンテンツが重要な役割を持ちます。FUJITSUユニバーシティ様では、市販コンテンツと自社製コンテンツを効果的かつ効率的に組み合わせることにより、社内の広範な学習ニーズに対応しています。

市販コンテンツとしては、ソフトウェア系、ネットワーク系、IT系のコースウェア、ビジネス系をご利用いただいています。 また、自社製コンテンツとしては、技術系ノウハウとして社内で継承すべきものについては、内部制作をしています。

また、受講者の立場に立った画面イメージの統一化や自宅学習対応などコンテンツのユーザビリティも重要なファクターと位置づけています。

運用形態

多くの受講者がeラーニングを円滑に学習してもらうために、受講者に対して学習進捗の状況を聞き、それに応じてチュータリングやメンタリングを行なうことで、問題解決を図っています。

運用支援体制

運用支援体制は、コンシュルジュ、スタッフ、メンター、チュータ、システム運用者、スーパーバイザから構成しています。

一次窓口はコンシュルジュとなります。ここから自動振り分けされ、講座に関する問い合わせはメンターへ、システム関係の問い合わせはシステム運用者へ、一般的な問い合わせはスタッフへ回送され、各担当者が回答を行なっています。チュータは、講座に関する問い合わせで、より専門的なものに対してのみ対応します。スタッフは、問い合わせに対する対応だけでなく、各構成員の教育も担当します。スーパーバイザは、本活動の全体の流れを監視したり、FAQ登録の精査を行います。

導入のポイント

eラーニングを導入するにあたり、同社が最も重視したポイントは以下の5点です。

1. 5,000人を超える大規模運用でも安定して稼動できること
2. イントラネットを利用した教育コミュニティ（講座、BBSディスカッション、Q/A）ができること
3. ライブ学習（遠隔学習）ができること
4. Webアクセスが可能なHTMLベース、ストリーミングなどのコンテンツが運用できること
5. 学習に関するあらゆる問い合わせができること

こうした条件から同社が採用したのが「Internet Navigware」でした。Internet Navigwareは遠隔地間のライブ討議やストリーミングなど、コスト削減やスピードアップを実現可能であり、5,000人を超える大規模運用でも安定して稼動できることが、最大のポイントになりました。

システム導入効果

1.コストダウン効果
プロ育成から総合的人材教育を図るため、自席などで受講ができることによる出張旅費、移動時間、教育運営費の削減効果。

2.オンデマンド効果
教材の制作、場所の確保、スケジュール調整が容易であり、最新情報をスピーディーに、大量に教育できること。いつでも、どこでも社員の業務に即応した教育を提供できる。

例えば、2003年1月と2月の2ヶ月間に行われた情報セキュリティ教育には、およそ3万7,000人の対象社員の98％が受講しています。この短期間でこれだけの受講率は、eラーニングでなければ考えられません。

こうした成功例を踏まえ、技術、ソリューション、ビジネス、そして国際教育と、教育の場面におけるeラーニング化を進め、2003年度中には海外も含めた富士通グループ全体での教育の50％以上を、eラーニングに移行していく予定です。

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