先進的な取組みを実施しているお客様の事例、富士通からのメッセージをご紹介します。
当社の考える、お客様とともに創造する豊かな未来社会「インテリジェントソサエティ」とその実現を支える当社の取組みをご紹介する、山本社長のトップメッセージビデオです。
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地域振興における重要な産業のひとつである観光。昨今、パッケージ型の団体旅行から、個人や小グループによる旅行、より地域を深く味わう着地型観光へとニーズの変化が生まれています。青森県では東北新幹線全線開業、太宰治生誕100周年を契機にICTを活用した着地型観光モデルを構築し、その成果は観光クラウドとして県全域に展開、県をあげた旅行者の受入態勢の整備が進んでいます。本ビデオでは着地型観光の課題をICTで解決した青森県の取組みをご紹介します。
2009年冬、人類にとって対応策が確立されていない未知のウイルスである新型インフルエンザが世界的に大流行しました。厚生労働省では、全国の感染状況を把握して、国民に正確な情報を伝達・分析する取組みを実施していました。全国約600ヶ所の拠点から迅速に情報を収集し、統計する仕組みを支えたのが富士通のSaaS型アプリケーションサービス「CRMate」です。SaaS環境の活用により、検討から約1ヶ月でインフラを整備した厚生労働省様事例をご紹介します。
2010年5月、宮崎県で発生した家畜伝染病の口蹄疫は、29万頭の牛を殺処分するという大きな被害を畜産農家に与えました。宮崎県様は刻々と拡がる被害状況の正確な把握と被害を受けた畜産農家への支援を行うため、その情報管理に富士通のSaaS型アプリケーションサービス「CRMate」を導入しました。SaaS環境の活用により、宮崎県様がわずか10日間で口蹄疫復興システムを構築、運用を開始し、被害状況の正確な把握やその後の被災農家への復興支援を着実に進めている様子をご紹介します。
アウトソーシングサービスや次世代クラウドサービスのビジネス基盤の中核として、2009年11月20日に新たに開設した、「館林システムセンター新棟」をご紹介します。本センターは、ICTシステムの高信頼・高品質運用のための建屋・動力・空調・セキュリティや環境対策などの最先端技術と当社が長年蓄積してきた運用マネジメントノウハウを結集した、クラウド・コンピューティング時代の最新鋭のデータセンターです。
自治体が、アウトソーシングの取組みの一環として「先進的テレワークシステムモデル実験」(総務省 平成19年度)に参加し、コスト削減のみならず地域経済活性化、雇用創出を目指した事例をご紹介します。IDCやシンクライアント技術を使ったセキュアなネットワーク上で、テレワークを実施することの技術的な検証と、就業機会の少ない地方の中山間地域におけるテレワークの社会的な効果についてご紹介します。
養豚場における日本初のRFID(ICタグ)を活用した養豚のトレーサビリティシステムをご紹介します。生まれた豚にRFIDの耳標を付け、一頭一頭の飼育履歴情報(生年月日・給餌情報・病気データ等)を確実に管理することで、効率的に高品質で安全な食肉の生産が可能になります。
小売店舗において、セールスプロモーションの効果が高い、新しいメディアとして「デジタルサイネージ」が注目されています。スーパーマーケット事業を展開するカスミ様が、デジタルサイネージシステムを活用することにより、店舗、メーカー、お客様をつなぎ、他店との差別化と、お客様へのサービス向上を実現している様子をご紹介します。
地域医療支援病院が周辺の医療機関(連携先病院)と協力し、ICTを活用した地域連携に取り組む様子をご紹介します。連携先病院が地域医療支援病院の電子カルテシステム上の診療データをいつでも参照できる仕組みを当社「HOPE/地域連携」で構築し、連携先病院への紹介患者の医療情報の公開、地域連携パスのオンライン化、画像連携による遠隔診療への対応などを行い、地域連携が成功している様子をご紹介します。
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学校教育におけるICT利活用の推進を目指し、文部科学省様や総務省様などが連携した実証研究が始まっています。総務省様の「フューチャースクール推進事業」の実証研究を通じた、学校現場のICT活用や子どもたちの学習意欲の向上の様子とともに、文部科学省様が推進する「学びのイノベーション」事業の一環として導入した学習者用デジタル教科書活用の様子などをご紹介いたします。
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ビジネスの成長と環境負荷低減を両立する環境経営の実現。富士通はお客様、社会とともにICTで環境経営を実現します。Green Reference for Tomorrowは、先進のグリーンICTによる富士通の実践です。環境経営(環境経営ダッシュボード)、研究開発(エンジニアリングクラウド)、オフィス(スマートコンセント)、ものづくり(グリーン”ものづくり”プラクティス)、データセンター(環境配慮型データセンター)の5つのシーンから先進の取組みをご紹介します。
自治体においても地球温暖化への対応としてのCO2排出量の削減が求められています。ICTを導入することは、業務の効率化の観点に加えて、人や物の移動の削減、紙の削減、倉庫やオフィススペースの効率化などCO2排出量の削減にも効果があります。総務省「u-Japanベストプラクティス2008」に選定された東京都中野区役所様のICTソリューション活用によるCO2排出量の削減とその評価の手法についてご紹介します。
公共交通は、地域社会を支える重要なインフラであり、自家用車に比べてCO2の排出量が少ない、環境にやさしい移動手段です。公共交通機関の利用を促進するために、乗車券をICカード化し、乗車料金に応じて利用者に還元されるポイントと、乗車距離に応じて高知県の地球温暖化対策活動に還元予定の交通エコポイントの2つのサービスを開始された高知県の交通事業者様の事例をご紹介します。
富士通は世界で初めて、紙の暗号化技術の開発に成功しました。本技術は、文書などを部分的に暗号化し、権限に応じた閲覧を可能にすることにより、情報漏洩を防止します。本ビデオでは、ビジネスや日常生活での活用シーンと技術の特長をご紹介します。
企業や自治体において、インターネットを安全・安心に活用するためには、万全のセキュリティ対策が求められます。インターネットセキュリティの関連業務をアウトソーシングすることにより、煩雑な運用管理が不要になるだけでなく、不正アクセスや情報漏洩を防ぎます。セキュリティ対策、環境対策、コストパフォーマンスを考慮した高度な技術サポートやサービスの様子をご紹介します。
セコム提携病院の一つである新東京病院様は、心臓血管外科・循環器内科では全国でも有数の症例数を誇る病院です。新東京病院様では質の高い医療を提供できるよう経営改革を進めてきました。今回、電子カルテ導入を契機に開始した業務の見直しにフィール―ド・イノベーションを導入しました。リハビリ部門における診療報酬算定のための基準値が他病院と比べて低いという問題点の事実の見える化を行い、具体的な解決策の立案に向け、部門内における事実による意識改革が行われる様子をご紹介します。またリハビリ部門が自ら革新する組織として他部門とのコミュニケーションが促進される様子をご覧ください。
(株)朝日工業社様は空調などの環境設備の設計・施工を主軸に関連機器の製造・販売を行っています。機器事業部様では製品の大型化や受注量増加に伴い、従来のお客様毎に製品を担当する1ライン担当制では、生産管理システムがうまく機能していないと感じていらっしゃいました。フィールド・イノベータは現場の見える化を行い、業務プロセス自体の見直しを経営層に提言しました。その活動が、大胆な組織改革と業務とICTの一体化、システムの再構築による業務の飛躍的な効率化につながっている様子をご紹介します。
富士通フロンテック(株)では、お客様へのサービス品質の確保、改善、向上のために、コールセンター業務における業務改革にフィールド・イノベーションを導入しました。同社におけるフィールド・イノベーション活動は、コールセンター業務の事実の見える化や根本原因の解決に留まらず、事実の見える化による意識改革や自ら革新する組織を目指した継続的な全社活動に発展しています。
日々刻々と変わる経営環境の中で勝ち抜いていくため、現場では常に変化に対応する必要があります。そこで、富士通は現場・マネージャ・経営者すべてが事実を把握できるように可視化しながら、現場の課題解決をご支援する「フィールド・イノベーション」を提案しています。本事例では、フィールドワークによって第三者目線で現場を観察し、課題を見つけ、解決していく様子をご覧いただきます。
(株)ジョイフル本田様では、それぞれの売り場における工夫と店舗業務の効率化に向けたPOS導入の両立が課題でした。フィールドイノベータは、1)各売場の業務と膨大な商品を観察して事実を収集、2)各現場間のぎりぎりの妥協点をお客様との検討会を通じて見極め、3)POS導入時の業務運用方法を提案し、合意形成を行いました。本ビデオでは現場の知恵とICTの連携が、POSを使いこなしたジョイフル本田様らしい売り場作りに貢献する様子をご紹介します。
富士通モバイルフォンプロダクツ(株)は、携帯電話の厳しい市場で勝ち抜くための製造プロセス改革に着手しました。フィールドイノベータは業務プロセス可視化手法(BPM-E)と現場インタビューから製造プロセスに関する課題を見つけ、その解消に向けて現場と協働で製造シミュレーションシステムを作り上げました。本ビデオでは、全社一体となった改革で「低コストで難しいものをいとも簡単に作る」プロセスを作り上げていく様子をご覧いただきます。
富士通サービス(英国)は新しい時代に適合した公共サービスの実現に向けて、行政サービスの向上やコストダウンを可能とする効果的なICTアウトソーシングサービスを提供しています。本ビデオでは、英国環境局「洪水警報ホットライン」、スコットランド議会「顧客管理システム」、英国内閣事務局「シェアードサービス」の事例とその関係者のインタビューを通して、富士通サービス(英国)の公共分野でのICTアウトソーシングサービスへの取組みをご紹介します。
富士通サービス(ポルトガル)のリスボン多言語サービスデスクは、世界12ヶ国語に対応し、お客様に質の高いサービスを提供しています。サービスデスクのマネージャー、スタッフのインタビューを通して、お客様への高品質なサービス提供を実現するために本サービスデスクで取組んでいる「センス&レスポンド」活動を中心に本サービスデスクをご紹介します。
富士通グループでは、高い品質とスピーディでフレキシブルな製品供給を目指し、国内での生産にこだわっています。そして、企画から開発、製造、販売・サポートに至る全てのプロセスを国内で一貫して対応する体制によってハイクオリティーで信頼されるノートパソコンを世界中に供給しています。ビデオでは、日本一のノートパソコン生産拠点である島根富士通でノートパソコンが製造される様子をご紹介します。