
HITKOT for .NET
「HITKOT for .NET」は、HITKOTヒエラルキー(階層)の考え方に基づき開発した、Microsoft .NET Frameworkに完全対応する初めての人事給与業務向けトータルソリューションです。
金融機関様を中心に多数の人事給与業務システムの構築実績で蓄積された業務ノウハウをはじめ、業務を支えるHITKOTワークフローエンジンを含んだWeb開発基盤により、「人財(じんざい)情報」の有効活用を実現します。
「HITKOT for .NET」は富士通の「環境貢献ソリューション」認定商品です。
当社はお客様の環境負荷低減に貢献する製品とソリューションの提供を推進する「第5期富士通グループ環境行動計画」を、富士通グループの一員として推進します。富士通の「環境貢献ソリューションの取り組み」をご覧下さい。
HITKOT for .NETのヒエラルキー
「HITKOT for .NET」は、ヒエラルキー(階層)の考え方に基づき、開発されたパッケージです。

vision : お客様の文化を大切に
人事業務での「お客様の文化を大切に」とは、お客様の運用実態に即した形で、以下の項目が自由自在に定義できることです。
- データベースデザイン
- 情報の検索・抽出・加工
- 業務フロー
- 入力手段
- 出力手段
concept : 業務は作らず定義する
「HITKOT for .NET」は「お客様の文化を大切に」しつつ、ライフサイクルコストを抑えるために「業務は作らず定義する」というコンセプトを打ち出しています。これには予算に応じたシステム構築をスピード感をもって実現するために2つのインテンション(意図)があります。
一つ目は「業務は作りすぎない」です。これは、要件定義・基本設計段階から議論を尽くし、複雑な割に、あれば便利と思われるような機能や例外処理などのシステム化は極力排除して、開発ボリュームの適正化を図ります。
二つ目は「作る業務は定義する」です。これは、基本設計で必要とされた機能については極力個別プログラムを作成せずにExcelベースのコンサル定義ツールより自動生成される各種機能を活用することで、開発期間短縮、品質確保およびコスト削減を図ります。
また、「業務は作らず定義する」というコンセプトに基づいてシステムが構築されているため、システム稼動後、人事制度の改正などによりシステム変更を行う必要が生じた場合、定義を変更するだけで機能の変更が行えます。また、機能を新たに追加する場合にも、お客様自らの手で定義を追加していただけるため、自由度と拡張性があり、お客様の経営戦略とともに成長していけるシステムです。
method : 7階層業務構築モデル
「業務は作らず定義する」ためのメソッド(手法)として、すべてのプログラムを「7階層業務構築モデル」に分類しています。
その中でも業務プログラムについては、給与計算などのようにロジックがお客様ごとの仕様にしばられずパラメタの変更のみで標準プログラムで業務を実現できる「標準アプリケーション層」、退職金などお客様ごとに仕様が異なり個別にアプリケーションの作成が必要な「固有アプリケーション層」、定義作成で業務を実現する「業務デシジョン層」の3つに分類しており、特に「業務デシジョン層」に最大の特徴があります。これはEUC(注1)やEUD(注2) の定義で実現した機能を業務メニューや自動化運用にお客様自身の手で組み込むことができます。これにより、個別に作成するプログラムを減らし、第7層の利用者コンピューティング層を第6層の業務デシジョン層に取込むことができるため、「業務は作らず定義する」ことで業務の作成が可能となります。
定義で業務の作成が可能なため、「HITKOT for .NET」にはカスタマイズやアドオンという考え方はありません。
- 注1 EUC:
- End User Computing
- 注2 EUD:
- End User Development
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tool : コンサル定義ツール、特許に裏づけされた技術
「7階層業務構築モデル」を実現するにあたっては、さまざまなコンサル定義ツールを用意しています。
また、「HITKOT for .NET」は複数の特許(出願中含む)に基づく先進の技術を実装しています。

- HITKOTは、株式会社滋賀富士通ソフトウェアの登録商標です。
- Microsoft、Windows、Visual Basic、Visual Studio、Excel、Access、SQL Server は、米国Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標または商標です。
- その他、記載されている製品名、会社名などは、各社の登録商標または商標です。
- その他、本資料に記載されているシステム名、製品名などには、必ずしも商標表示(TM,R,™,®)を付記していません。



