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e学修@心の健康「職場のメンタルヘルス」
製品コンセプト
職場においてメンタルヘルスが、なぜ、必要だと思いますか？
職場で不安やストレスを感じ、心の健康問題を抱えたり自殺する労働者が年々増えつづけています。 仕事によるストレスなど、心の病気は、だれにでも起こりうるものです。 従業員が心の病気にかかると、本人の生活はもちろんのこと、企業や社会にとっても大きな損失になります。
こうした背景から、厚生労働省は、「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」を公表し、職場が自主的にメンタルヘルスに取り組むことを推進していますが、なかなか取り組められていないのが現状です。そこで、「職場のメンタルヘルス」は、そういった職場に対し、問題意識をもち重要性を認識して、積極的にメンタルヘルスに取り組めるよう開発されました。
この教材では、労働災害が認められたケースを紹介していますが、これは、管理監督者が安全配慮のための対応を行わなかったために起きてしまったものです。 遺族が勝訴した過労自殺の民事訴訟では、企業側に1億円以上の損害賠償金の支払いが命じられたケースもあります。 こうしたことを防ぐためには、管理監督者が心の病気やその予防対策についてしっかり学び、企業全体で意識づくりを心がけることが重要です。
今企業に求められているもの…それは、「職場におけるメンタルヘルス」について考えることです。
事業主・総務／人事部門の方へ
「安全配慮義務という言葉を知っていますか」
事業者は従業員の健康を確保し、安全を配慮すべきであるという、法的な義務のことです。過労自殺が労働災害として認められるようになってからは、過労や職場環境の問題による精神障害や自殺の労働災害申請件数が増えています。過労自殺で民事訴訟が起きた場合、企業側に安全配慮に対する意識が低かったという理由で、遺族側が勝訴する事例も出てきています。 今、メンタルヘルスへの取り組みは、企業のリスクマネジメントとして、重要な課題となっています。
管理監督者の方へ
「知らなかったではすまされない」
職場で実際に心の病気が発生したケースのうち、約7割が「管理監督者が病気の第一責任者であった」というデータがあります。職場の中で、部下と関わり、一番近い場所にいる管理監督者は、部下の心の健康を一番早く知ることができる立場にいると言われています。 管理監督者の対処によっては、心の病気や自殺などを未然に防ぐことができる場合もあるからです。 まずは、「職場のメンタルヘルス」に関する知識を身につけることが、最重要課題です。
産業医・産業保健スタッフの方へ
「この製品はあなたがたをサポートするツールです」
今、多くの企業が、EAP（従業員支援プログラム）に取り組んでいますが、職場のメンタルヘルスのキーマンが管理監督者である、ということを理解させるのは、たいへんなことです。管理監督者がメンタルヘルスについて学ぶべき要素はたくさんありますが、この製品は、「問題意識をもつ」「重要性を認識する」ことを主な目的としています。 このため、まず、管理監督者に基本的な知識を学習していただき、そのうえで、産業医・産業保健スタッフといった専門職が、具体的かつその職場にあった専門知識を教育したり、助言するといった手順で、メンタルヘルスに取り組んでいかれることをお薦めします。
