2009年5月18日
株式会社富士通ソフトウェアテクノロジーズ
こころの健康診断に、組織の健康診断を強化
~職業性ストレス簡易診断システム「e診断@心の健康」新バージョン発売~
株式会社富士通ソフトウェアテクノロジーズ(本社:横浜市、代表取締役社長:芋川 敏)はこのほど、職場のメンタルヘルス対策を支援する「職業性ストレス簡易診断システム『e診断@心の健康』」の新バージョンを開発し、6月15日より販売を開始いたします。
本製品は、厚生労働省「平成11年度作業関連疾患の予防に関する研究成果」の「職業性ストレス簡易調査票」との組み合わせでストレス対策から組織活性化対策まで使える初めてのシステムです。
近年の職場のメンタルヘルス対策においては健康の保持増進を目的とした第一次予防への関心が高まっていますが、心身の不調(ストレス反応)や不調につながる様々なストレッサーの評価に加えて、組織におけるポジティブ(プラス指向)な状態やその促進に関連のある要因を評価することも重要になってきました。
今回当社は、東京大学大学院医学系研究科との産学共同研究により、従来のストレス状態を測る機能に加え、組織のポジティブな状態やその促進に関連のある要因を評価し、ストレス対策とあわせて組織の活性化対策を支援する「e診断@心の健康 バージョン5」を開発いたしました。本製品の利用により、メンタルヘルスリスクへの第一次予防のみならず、活力ある職場作りにお役立ていただけます。
【機能強化ポイント】
1. 活力のある職場づくり対策を支援する、組織の健康調査機能を提供

「職業性ストレス簡易調査票」(注1)によるストレス診断と「組織活力調査票(ACTIVE)」(注2)による組織活力診断を組み合わせ、組織の総合健康度を複合的な視点から把握することができます。「疲弊状態にある組織」、「モチベーションが低い組織」などの状態を示すとともに、職場での作業、対人関係、組織などの要因と仕事のパフォーマンス(業務遂行における能力活用度や効率性)との関連を示すことで、強みを活かす対策や弱み分野の改善など、活力ある職場作りへの具体的対策の実施に役立てることができます。
2. 高ストレス状態の人への早期ケア実施を支援する、スタッフへ自動通知機能を提供
ケアを必要とするストレス状態をあらかじめ定義しておくことで、その状態に該当する受診者がいた場合に、安全衛生スタッフあてに受診情報が自動的に通知されます。ケアを必要とする対象者を調べる手間を軽減するとともに抽出漏れを防止し、高いストレスを抱えている人への早期ケア実施を支援します。(注3)
3. 個人と組織の活性化スキル習得のための教材を追加(2009年9月提供予定)
個人のストレス対処スキルから日々の業務遂行に関する技能(コミュニケーション、仕事の効率等)までを幅広く扱った実践的なeラーニング教材を東京大学大学院医学系研究科と産学共同で開発。「感情のコントロール」、「パフォーマンスの向上」、ならびに「対人関係能力の向上」の3つの側面から学ぶことができ、個人と組織の活性化のためのスキルを身につけることができます。
【提供形態・価格】
使用対象人数と使用期間に応じた価格です。(例)使用対象人数が1,000人の場合の価格
| 利用形態 | 販売価格(税別) | 利用期間 | 提供開始時期 |
|---|---|---|---|
| パッケージ版 | 1,000,000円 | 制限なし | 2009年6月15日 |
| アウトソーシングサービス | 500,000円 | 2ヶ月 | 2009年9月予定 |
【販売目標】
500,000ライセンス/1年間
【動作環境】
| サーバ | 動作OS | Windows Server 2003 / 2008 |
|---|---|---|
| データベース | SQL Server 2005 / 2008 日本語版 (データベースにSQL Serverを使用する場合) |
|
| クライアント | 動作OS | Windows XP / Vista |
| ブラウザ | Internet Explorer 6.0SP1 / 6.0SP2 / 7.0 , Mozilla FireFox3.0 |
【これからの展示会・セミナーについて】
| イベント名称 | 会期 | 会場 |
|---|---|---|
| 第82回日本産業衛生学会 | 5月20日~22日 | 福岡国際会議場 |
| ヒューマンキャピタル | 7月8日~10日 | 東京国際フォーラム |
【製品ホームページ】
@心の健康シリーズ : http://jp.fujitsu.com/fst/services/kokoro/
【商標について】
- 「@心の健康」は、株式会社富士通ソフトウェアテクノロジーズの登録商標です。
- その他記載されている会社名および製品名などは、各社の商標または登録商標です。
【注釈】
| 注1) | 厚生労働省「平成11年度作業関連疾患の予防に関する研究成果」を利用しています。 |
| 注2) | 「組織活力調査票(ACTIVE)」は、東京大学大学院医学系研究科と株式会社富士通ソフトウェアテクノロジーズとの産学共同研究において開発された成果物です。 |
| 注3) | 株式会社富士通ソフトウェアテクノロジーズは、関連特許を取得しました。 |
お客様お問い合わせ先
株式会社富士通ソフトウェアテクノロジーズ
インフォメーションセンター
電話: 0120-052-070(平日9時~12時、13時~17時 受付)
以上
プレスリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。
