トピックス
2005年
- 2005年12月26日
富士通総研フォーラム2005 『市場構造の変革』～新たな事業機会を目指して～（11月25日開催）の活動報告を掲載しました。 - 2005年12月19日
経済研究フォーラム「日本経済 内外課題の解決策」（2006年1月25日開催）のご案内を掲載致しました。 - 2005年12月9日
「研究レポート」に、No.249「情報サービス企業の顧客満足度とユーザ企業のITマネジメント」を掲載しました。 - 2005年12月9日
「研究レポート」に、No.248「ITの戦略的価値をめぐる論争 -ニコラス・カーの“IT Doesn't Matter”を再考する-」を掲載しました。 - 2005年12月9日
「研究レポート」に、No.246「『サービスサイエンス』とは何か」を掲載しました。 - 2005年12月9日
「研究レポート」に、No.246「『サービスサイエンス』とは何か」を掲載しました。 - 2005年12月6日
「研究レポート」に、No.245「木材産業クラスターに関する日独比較」を掲載しました。 - 2005年12月6日
「研究レポート」に、No.244「貯蓄率低下の背景-年齢・所得階層別の分析から-」を掲載しました。 - 2005年12月2日
2007年新卒採用の情報提供を開始いたしました。 - 2005年11月28日
PDF 「新ITCプロセス・ガイドラインの理解」プログラムのご案内を掲載しました。 （ご覧になるにはAcrobat Readerが必要です） - 2005年11月17日
特別企画コンファレンス「規制緩和とイノベーション-日本企業の新たなビジネスチャンス-」（12月14日開催：盛況のうちに終了しました）のご案内を掲載いたしました。 - 2005年11月9日
「研究レポート」に、No.243「「秘密」の法的保護と管理義務：情報セキュリティ法を考える第一歩として」を掲載しました。 - 2005年11月9日
「研究レポート」に、No.242「アジアでの市場育成と統合へ向けた取り組みと課題」を掲載しました。 - 2005年11月9日
「研究レポート」に、No.241「IT化の進展に伴う企業の内部組織変革と企業間取引の変化が生産性に与える影響」を掲載しました。 - 2005年10月21日
「研究レポート」に、No.240「最適プロパテント政策-特許の権利範囲と累積的技術革新に関する実証研究-」を掲載しました。 - 2005年10月17日
「Economic Review」に、Vol.9 No.4（2005年10月号）を追加しました。 - 2005年10月12日
「研究レポート」に、No.239「マンションの終末期問題と新たな供給方式」を掲載しました。 - 2005年10月12日
「研究レポート」に、No.238「我が国の持続的成長と企業のCSR戦略」を掲載しました。 - 2005年10月12日
「研究レポート」に、No.237「東アジアモデルとなる日本の産業改革」を掲載しました。 - 2005年10月11日
富士通株式会社および株式会社富士通研究所、株式会社富士通総研はこのほど、企業の知的財産の戦略的活用を支援する「知財分析ソリューション」を共同開発し、富士通から本日より販売を開始します。 詳しくは富士通株式会社のプレスリリースをご覧ください。 - 2005年10月7日
「サイバービジネスの法則集」に基礎用語「ロングテール現象」を追加しました。 - 2005年9月29日
新卒秋採用を開始いたしました。 - 2005年9月29日
第64回世界経済セミナーのご案内を掲載しました。テーマは「今後の日中関係と安全保障-ヨーロッパの視点から」、講師は国際基督教大学客員教授のラインハルト・ドリフテ氏です。 - 2005年9月15日
「書籍紹介」に、市町村アカデミー叢書vol.4「自治体のマネジメント改革」を掲載しました。 - 2005年9月2日
「研究レポート」に、No.236「消費の長期変動と構造変化 -所得・価格弾性値の推定を中心に-」を掲載しました。 - 2005年9月1日
「特別調査」のページで、「自治体のITアウトソーシングと個人情報保護対策に関するアンケート調査報告書」を一般公開しました。 - 2005年8月2日
「研究レポート」に、No.235「中国企業の対外直接投資に関する考察」 を掲載しました。 - 2005年7月13日
「Economic Review」に、Vol.9 No.3（2005年7月号）を追加しました。 - 2005年7月12日
「研究レポート」に、No.232「中国企業の対外投資とグローバル戦略」を掲載しました。 - 2005年7月12日
「研究レポート」に、No.233「日系企業による対中国オフショア開発の実態と成功の条件」を掲載しました。 - 2005年7月12日
「研究レポート」に、No.234「自治体のITアウトソーシングと個人情報保護に関する課題と方策」を掲載しました。 - 2005年7月1日
個人情報保護ポリシーを改定いたしました。 - 2005年6月9日
「経済研究フォーラム」に、第17回『京都議定書発効後のアジアと日本』（7月7日開催）の案内を掲載しました。 - 2005年6月6日
「RESEARCH PAPER」に、HOUSEHOLD SERIES No.4 を追加しました。 - 2005年5月23日
「Economic Review」に、Vol.9 No.2 2005年4月 を追加しました。 - 2005年5月20日
「研究レポート」に、No.231「日本型IT産業クラスターの形成に向けて -ネット企業の企業間ネットワークからの視点-」を追加しました。 - 2005年5月20日
「研究レポート」に、No.230「外国直接投資が中国産業発展に与える影響とその示唆 -ケーススタディを中心に-」を追加しました。 - 2005年5月20日
「研究レポート」に、No.229「成熟経済下の消費主導成長を目指して」を追加しました。 - 2005年5月17日
「世界経済セミナー」に、第62回「北東アジア情勢と日中韓関係」（5月27日開催）の案内を掲載しました。講師は、元韓国外相の孔魯明氏です。 - 2005年5月9日
「研究レポート」に、No.228「京都議定書発効とアジアでの取り組み」を追加しました。 - 2005年5月9日
「研究レポート」に、No.227「京都タイプの温暖化対策国際枠組みの有効性」を追加しました。 - 2005年5月9日
「研究レポート」に、No.226「経済社会の変革を促す市民」を追加しました。 - 2005年5月9日
「研究レポート」に、No.225「日本の製造業におけるCTO（最高技術責任者）の役割とその育成」を追加しました。 - 2005年5月9日
「研究レポート」に、No.224「工務店のネットワーク化による住宅産業の革新」を追加しました。 - 2005年5月2日
会社案内に 「環境活動」 のページを追加しました。 - 2005年4月15日
特別企画コンファレンスに、「企業のサステナビリティとCSRの真の課題」 を追加しました。 - 2005年4月8日
「研究レポート」に、No.223「期待されるネット家電 普及の鍵は何か」を追加しました。 - 2005年4月8日
「研究レポート」に、No.222「プロパテント政策は産業に何をもたらすのか？米国特許制度改革からの示唆」を追加しました。 - 2005年4月8日
「研究レポート」に、No.221「競争優位のアウトソーシング -情報システム-」を追加しました。 - 2005年4月8日
「研究レポート」に、No.220「環境保全型農業の推進に向けて」を追加しました。 - 2005年4月7日
調査レポート『携帯電話の利用実態とニーズ分析2005』 を追加しました。 - 2005年3月31日
「経済研究フォーラム」に「第15回経済研究フォーラム報告」 を追加しました。 - 2005年3月17日
「世界経済セミナー」に「金融自由化の中国経済への影響」（2005年3月31日） を追加しました。 - 2005年3月15日
「調査・研究成果」「研究レポート」に、No.219「郵便事業の競争促進 -郵便ポスト・収集ネットワークの分離開放-」を追加しました。 - 2005年3月15日
「調査・研究成果」「研究レポート」に、No.218「消費者が意思決定で重視する情報 -ネットオーダーを中心に-」を追加しました。 - 2005年3月15日
「調査・研究成果」「研究レポート」に、No.217「中国経済成長に内在するリスク要因」を追加しました。 - 2005年3月15日
「調査・研究成果」「研究レポート」に、No.216「ドイツとの比較分析による日本林業・木材産業再生論」を追加しました。 - 2005年2月21日
「イベント情報」「世界経済セミナー」に、「中国経済成長と交通運輸インフラ整備」（2005年3月4日）を追加しました。 - 2005年1月28日
「サイバービジネスの法則集」ユーザーに好まれる企業メルマガの作り方 最終回：好まれる企業メルマガをつくる5つのポイントを追加しました。 - 2005年1月27日
「調査・研究成果」「Economic Review」に、Vol.9 No.1 2005年1月を追加しました。 - 2005年1月11日
「出版物のご紹介」に、「社会変革する地域市民」を追加しました。 - 2005年1月4日
「イベント情報」富士通総研フォーラム 「富士通総研フォーラム2004 報告」 を追加しました。