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ネットワーク社会の消費行動に関するアンケート
ネットワーク社会の消費行動に関するアンケート
調査目的と方法
(1)調査目的
インターネットは確実に消費者の生活の中に浸透してきている。自宅にいながら簡単に買物ができるホームページなど、消費者をターゲットにしたサービスも多い。しかし、インターネットやパソコン通信などの情報ネットワークが購買を中心とした消費者行動にどのような影響を与えるかという点については、決して答えは明らかではない。
ネットワークを積極的に利用する消費者とそうでない消費者の違いは何か。消費者の行動においてネットワークが果たすことのできる機能は何か。どのような商品にどのような機能が重視されるのか。−−−消費者が生活水準向上のための道具としてネットワークを上手に利用していくためにも、企業が情報ネットワークを通じて消費者と新しい関係を作っていくためにも、このような問に対して答えをみつけることが求められている。
本調査では、このような課題にとりくむための第一歩として、情報ネットワークと消費者の意識や行動との関係について調査を行った。具体的には、次のような項目について設問を用意し、それぞれの設問に回答してもらった。
- 基本属性：年齢、家族構成、職業、世帯年収など
- 生活行動：テレビ視聴時間、読書量、電話やFAXの利用度、買物の頻度など
- ネットワーク利用度：インターネット利用開始時期、電子メール受信数など
- 買物行動・意識：衝動買い、ブランド好き、レジでイライラ、バーゲン好きなど
- 情報行動・意識：独自の情報源の有無、流行への感度、仲間内情報など
- 店舗選択基準：価格、品質、品揃え、便利さなどの基準の優先順位を商品別に
- 購買行動におけるネットワークの利用度：外出用の服やパソコンなど商品別に
- ネットワークが買物に与える影響：悪質な売り手、買物の便利さ、ブランド意識など
(2)調査方法
電子メールによるマーケティング・サービス「iMiネット(http://www.imi.ne.jp/imi/)」を利用。約10万人のiMiネットメンバーの中から20才から49才までの女性850人を無作為に抽出し、電子メールでアンケート調査用に作成したWebサイトのURLを通知して回答してもらった。6月30日に電子メールを送信し、7月13日までに699通の有効回答を得た。なお、回答者には謝礼（iMiネットのポイント）を提供した。
- 調査対象：iMiネットの20才から49才までの女性会員
- 調査期間：1998年6月30日～7月13日
- 調査方法：電子メールでURLを通知したホームページにアクセスして回答してもらう
- サンプル数：850通発信 有効回答699通（82.2%）