第3回富士通総研インターネットユーザー調査

調査目的と調査方法

1.調査概要

1.調査目的と経緯

インターネットが普及し、生活の一部として定着していくにつれ、消費者を対象としたインターネット・ビジネスの発展機会も拡大している。この調査は、ユーザーの行動や意識を通じ、消費者向けインターネット・ビジネスと企業のインターネット活用の可能性を探ることを目的に継続的に行っているもので、今回で第三回目を数える。

第一回調査(97年9月)では、インターネットの利用目的（趣味・娯楽／仕事・勉強）によるユーザー・プロフィールの違いに着目し、第二回調査(98年3月)では、オンラインショッピングや検索サービスの利用動向を明らかにする調査を行った。

［第三回調査の視点］

最近では、普及開始当初のようなインターネットそのものを目的とした使い方より、インターネットを自分の生活や仕事、趣味のツールとして利用する使い方が一般的になっている。ユーザーにとってのインターネットの機能には基本的に、(1)情報収集、(2)特定個人間の連絡、(3)不特定多数間の交流(個人の情報発信を含む)の三つがあるが、ユーザーはこれらのどれを重視し、どのように使いこなしているのだろうか。今回は、この三つの機能に関するユーザーの意識と行動に焦点を当て、関連アプリケーションの利用状況、ユーザーの定番的なアクセス場所・行動などを調査した。

米国では、いかに多くのユーザーを集めるかがビジネスの成否に直結し、多くのユーザーの集まるポータル・サイトを介して、ショッピングやコンテンツなどの専門サイトにユーザーを送り込むインターネットのビジネスモデルが成立しているが、日本でもこのようなモデルが機能しはじめているのかどうかを調査を通じ考察する。

ユーザー属性

ユーザーの定番アクセス行動

1.2調査方法

電子メールによるマーケティングサービス「iMiネット(http://www.imi.ne.jp/imi/)」を利用。約11万人のiMiネットメンバーの中からアンケート回答者1,500人を選び、9月1日に調査票を電子メールで送付、9月8日までに1,324通を回収した。回収率は88.3%。

• 調査対象：WWW(=ワールド・ワイド・ウェブ,ホームページやWebと同じ意味)にアクセスしている人
• 調査期間：98年9月1日(火曜日)～9月8日(火曜日)
• 調査方法：電子メールによるアンケート
• サンプル数：1,500通発信 有効回答1,324通（88.3%）