ネット直販とは

インターネットを使い、メーカーやサービス提供元が消費者に直接販売すること。パソコン等の製品は宅配されるが、ソフトウェアやデジタル・コンテンツ等はダウンロードで提供される。卸業者や小売店を通さないことによるコストダウンや、顧客の要望吸い上げによる迅速な対応といったメリットを持つが、影響として、中間業者が不要になるディスインターミディエーション（中抜き）が指摘されている。

利用が進んでいるのはパソコンで、1984年設立の米デル・コンピュータは、ネット直販と顧客が仕様を選択する受注生産方式(BTO)を組み合わせ、2001年1−3月期には世界トップのパソコン企業になった。日本では、先行していたデル、ゲートウェイ(2001年撤退)に続き、1999年秋からコンパック、IBM、東芝が開始し、2000年からソニー、日立製作所、富士通が追随した。パソコンメーカーにとって、多様な利用目的を持ち、高機能を求める中上級者の個人ユーザーは魅力的なターゲットとなりつつある。一人一人のニーズに応えられるネット直販が、このターゲット攻略の格好の手段と見なされており、2000年度は5%しかないネット直販比率が2002年度には10%に達すると見られている。

家電でも、2000年からソニーやソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）が行っており、SCEが発売3日間で98万台（予約を含む）販売したプレイステーション2のうち、38万台はネット経由だった。モノだけでなく、航空券等のサービス分野やソフトウェアでも見られるようになった。
【2001年9月作成】