米山 秀隆
よねやま ひでたか
経歴
- 2007年7月 慶応義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員（～2010年3月）
- 1996年4月 (株)富士通総研入社
- 1989年4月 (株)富士総合研究所入社
- 1989年3月 筑波大学大学院経営・政策科学研究科修了
- 1986年4月 (株)野村総合研究所入社
- 1986年3月 筑波大学第三学群社会工学類卒業
最近の研究テーマ
- 世界経済および日本経済の見通し
- マクロ経済政策の分析
- 住宅・土地市場の分析
著書
- 少子高齢化時代の住宅市場 日本経済新聞出版社 2011年
- 図解よくわかる住宅市場 日刊工業新聞社 2009年
- 制定！住生活基本法 変わるぞ住宅ビジネス＆マーケット！ 日刊工業新聞社 2006年
- 【韓国語版】図解よくわかるCSR（企業の社会的責任） 韓国標準協会メディア 2006年
- 図解よくわかるCSR（企業の社会的責任） 日刊工業新聞社 2004年
- デフレの終わりと経済再生 ダイヤモンド社 2004年
- 勝ち残るための技術標準化戦略（03年度日本規格協会標準化文献賞受賞） 日刊工業新聞社 2003年
- 世界恐慌—日本経済最後の一手 ダイヤモンド社 2002年
- 勝ち組企業の経営戦略 東洋経済新報社 2000年
- 高コスト経済からの脱却 東洋経済新報社 1998年
- 日本の地価変動—構造変化と土地政策 東洋経済新報社 1997年
論文
- 円高は競争力にどのような影響を与えたか
オピニオン 2012年3月28日 - 日本は経常赤字国になるのか～経常黒字を維持するための条件～
オピニオン 2012年2月17日 - 円高の是正は可能か～円水準の評価とスイス無制限介入の含意～
オピニオン 2011年9月29日 - 復興財源は「埋蔵金」によって捻出できる
オピニオン 2011年4月28日 - 子ども手当をどのように見直すべきか
オピニオン 2011年4月1日 - 巨大地震がわが国マクロ経済に与える影響
オピニオン 2011年3月22日 - エコポイント打ち切りで景気は失速するか
オピニオン 2011年2月17日 - TPPの戦略的意味と日本がとるべき対応
オピニオン 2011年1月31日 - 法人実効税率引き下げの意味はどこにあるか
オピニオン 2010年8月31日 - 政府の財政試算は条件の違いによってどの程度変わるか
オピニオン 2010年7月6日 - 歴史から見たギリシャと日本の財政赤字問題
オピニオン 2010年5月27日 - 住宅市場の新潮流（1）～（38）
日本経済新聞「ゼミナール」 2010年1月26日～3月22日 - 控除廃止と子ども手当創設が意味するもの
オピニオン 2009年8月12日 - 高速道路料金は1,000円か無料か
オピニオン 2009年7月30日 - 消費の直接刺激は必要か
オピニオン 2009年4月16日 - 急激な信用収縮と需要減に直面する日本経済
オピニオン 2009年1月6日 - 地方の自立性を高めるための地方への税配分
富士通総研研究レポート No.326 2008年10月 - 証券化の活用による賃貸住宅市場の革新
Economic Review（富士通総研） Vol.12 No.4 2008年10月 - ファンドを活用した老朽分譲マンション再生の可能性
Economic Review（富士通総研） Vol.12 No.3 2008年7月 - 証券化の活用による賃貸住宅市場の革新
富士通総研研究レポート No.317 2008年4月 - 市民の資金拠出による社会変革活動
富士通総研研究レポート No.311 2008年3月 - 定期借家制度の活用による賃貸住宅市場の活性化
Economic Review（富士通総研） Vol.12 No.1 2008年1月 - 定期借家制度の活用による賃貸住宅市場の活性化
富士通総研研究レポート No.299 2007年10月 - ユニットレーバーコスト、GDPデフレータからみたデフレ脱却の条件
Economic Review（富士通総研） Vol.11 No.3 2007年7月 - 第二段階を迎える住宅ローンの証券化
Economic Review（富士通総研） Vol.11 No.3 2007年7月 - 住宅セーフティネットの再構築
Economic Review（富士通総研） Vol.11 No.3 2007年7月 - 住宅セーフティネットの再構築
富士通総研研究レポート No.286 2007年4月 - 設備投資拡大の持続性
Economic Review（富士通総研） Vol.11 No.1 2007年1月 - 既存住宅の価値向上と流通促進の方策
Economic Review（富士通総研） Vol.11 No.1 2007年1月 - 既存住宅の価値向上と流通促進の方策
富士通総研研究レポート No.275 2006年10月 - 住宅建設・取得に関わる新たなリスク負担の仕組み
Economic Review（富士通総研） Vol.10 No.4 2006年10月 - 住宅建設・取得に関わる新たなリスク負担の仕組み
富士通総研研究レポート No.260 2006年4月 - マンションの終末期問題と新たな供給方式
Economic Review（富士通総研） Vol.10 No.1 2006年1月 - マンションの終末期問題と新たな供給方式
富士通総研研究レポート No.239 2005年9月 - 工務店のネットワーク化による住宅産業の革新
Economic Review（富士通総研） Vol.9 No.3 2005年7月 - 金融NPOの活発化が意味するもの
Economic Review（富士通総研） Vol.9 No.3 2005年7月 - 経済社会の変革を促す市民
富士通総研研究レポート No.226 2005年4月 - 工務店のネットワーク化による住宅産業の革新
富士通総研研究レポート No.224 2005年4月 - アメリカのコミュニティ銀行に学ぶ地域金融機関の戦略
Economic Review（富士通総研） Vol.9 No.1 2005年1月 - 地域通貨は地域の活性化をもたらすか
Economic Review（富士通総研） Vol.8 No.3 2004年7月 - M&Aで存在感増す企業再生ファンド
Economic Review（富士通総研） Vol.8 No.2 2004年4月 - 新しいマネーの登場とそのインパクト
富士通総研研究レポート No.193 2004年3月 - デフレ克服の手段としてのコミュニティマネーの可能性
Economic Review（富士通総研） Vol.8 No.1 2004年1月 - 通貨発行益の活用問題
Economic Review（富士通総研） Vol.7 No.4 2003年10月 - デフレ克服の手段としてのコミュニティマネーの可能性
富士通総研研究レポート No.174 2003年8月 - 政府債務累増の帰結−歴史的考察
Economic Review（富士通総研） Vol.7 No.3 2003年7月 - ブッシュの配当課税撤廃案が意味するもの
Economic Review（富士通総研） Vol.7 No.3 2003年7月 - 政府債務累増の帰結—歴史的考察
富士通総研研究レポート No.158 2003年3月 - デフレ脱却の歴史的プロセスの再検証
Economic Review（富士通総研） Vol.7 No.1 2003年1月 - デフレ脱却の歴史的プロセスの再検証
富士通総研研究レポート No.141 2002年10月 - 1920～30年代におけるデフレ脱却のプロセス
Economic Review（富士通総研） Vol.6 No.4 2002年10月 - 高コスト構造はいかにして是正されるか—高コストと物価、為替レートの関係
Economic Review（富士通総研） Vol.6 No.3 2002年7月 - 都心回帰と都市再生—東京の再生を目指して
富士通総研研究レポート No.132 2002年4月 - 東京の再開発の課題
Economic Review（富士通総研） Vol.6 No.2 2002年4月 - コーポレートガバナンスの改革
Economic Review（富士通総研） Vol.5 No.4 2001年10月 - コーポレートガバナンスの改革
富士通総研研究レポート No.111 2001年7月 - 期待高まる不動産投信市場の役割
Economic Review（富士通総研） Vol.5 No.3 2001年7月 - 新世紀の日本経済の課題
Economic Review（富士通総研） Vol.5 No.1 2001年1月 - 日本企業の強みをいかにして維持するか—IT革命への対応とものづくり技術の今後
FRI Review（富士通総研） Vol.4 No.4 2000年10月 - 日本企業の強みをいかにして維持するか—IT革命への対応とものづくり技術の今後
富士通総研研究レポート No.87 2000年7月 - 国際標準をいかにして獲得するか
FRI Review（富士通総研） Vol.4 No.3 2000年7月 - 国際標準をいかにして獲得するか
富士通総研研究レポート No.76 2000年4月 - 日本企業の事業再構築とM&A
富士通総研研究レポート No.75 2000年4月 - 過剰設備・過剰雇用問題の再考—問題の本質は何だったのか
富士通総研研究レポート No.74 2000年4月 - 不動産の証券化促進に向けて
FRI Review（富士通総研） Vol.4 No.2 2000年4月 - 日本企業の技術開発戦略—重要性増す国際標準化戦略の役割
FRI Review（富士通総研） Vol.4 No.1 2000年1月 - 日本企業の技術開発戦略—重要性増す国際標準化戦略の役割
富士通総研研究レポート No.61 1999年10月 - 日本経済再生への課題
FRI Review（富士通総研） Vol.3 No.3 1999年7月 - 日本経済再生への課題
富士通総研研究レポート No.56 1999年7月 - 日本経済の選択肢：財政再建かインフレか
FRI Review（富士通総研） Vol.3 No.2 1999年4月 - 日本型経営システムの変容と今後の課題
富士通総研研究レポート No.48 1999年4月 - 日本経済の効率化に向けて
FRI Review（富士通総研） Vol.3 No.1 1999年1月 - 日本経済：危機からの脱却
FRI Review（富士通総研） Vol.2 No.4 1998年10月 - 日本経済：危機からの脱却
富士通総研研究レポート No.36 1998年9月 - 日本経済活性化の方策
FRI Review（富士通総研） Vol.2 No.3 1998年7月 - 製造業の競争力基盤の変容
FRI Review（富士通総研） Vol.2 No.3 1998年7月 - 製造業の競争力基盤の変容
富士通総研研究レポート No.33 1998年6月 - 新たな景気対策について
富士通総研研究レポート No.29 1998年4月 - 情報ネットワークと産業競争力
FRI Review（富士通総研） Vol.2 No.2 1998年4月 - 情報ネットワークと産業競争力
FRI Review（富士通総研）Vol.2 No.1 1998年1月 - 情報ネットワークと産業競争力
富士通総研研究レポート No.20 1997年11月 - 活発化する対内不動産投資
FRI Review（富士通総研） Vol.1 No.3 1997年10月 - 公共工事の入札・契約制度の改革
FRI Review（富士通総研） Vol.1 No.3 1997年10月 - 公共工事の高コスト構造に関する試論
FRI Review（富士通総研） Vol.1 No.2 1997年7月 - 望まれる「産業インフラビッグバン」の実現
FRI Review（富士通総研） Vol.1 No.2 1997年7月 - 日本経済の高コスト構造とその克服への展望
FRI Review（富士通総研） Vol.1 No.1 1997年4月 - 日本経済の高コスト構造とその克服への展望
富士通総研研究レポート No.2 1997年3月
