生田 孝史

いくた たかふみ

経歴

• 1998年11月 株式会社 富士通総研入社
• 1998年5月 米国デラウェア大学大学院修士課程修了（エネルギー・環境政策学）
• 1990年4月 株式会社 長銀総合研究所入社
• 1990年3月 東北大学大学院修士課程修了（生物学）

最近の研究テーマ

• 地球温暖化対策の動向とカーボンオフセットビジネス
• グローバル企業の環境ビジネスとパートナーシップ戦略
• 生物多様性とビジネス機会、グリーン成長戦略
• BOP市場開拓 と戦略的CSR

著書

• 環境経営のためのPRTRシステム導入ハンドブック 日本法令 2001年10月

論文

• BOP市場開拓と社会的企業としての経営革新（ 富士通総研コラム ） ： オピニオン 2011年11月10日
• 東日本大震災後の企業の取り組みはどのように評価されたか（ 富士通総研コラム ） ： オピニオン 2011年6月15日
• 生物多様性視点の成長戦略（ 富士通総研研究レポート ） ： No.367 2011年2月
• ポストCOP10の生物多様性戦略（ 富士通総研コラム ） ： オピニオン 2010年12月27日
• 生物多様性COP10の読み方と成長戦略への組み込み（ 富士通総研コラム ） ： オピニオン 2010年10月15日
• 生物多様性視点の企業経営（ 富士通総研研究レポート ） ： No.360 2010年8月
• 地球環境時代の成長戦略（ 富士通総研コラム ） ： オピニオン 2010年2月23日
• カーボンオフセットと国内炭素市場形成の課題（ 富士通総研研究レポート ） ： No.348 2009年8月
• 生物多様性と企業経営（ 富士通総研コラム ） ： コンサルティングNEWS 2009年5月19日(火曜日)
• グリーン・ニューディール（ 富士通総研コラム ） ： コンサルティングNEWS 2009年4月15日(水曜日)
• 国内排出量取引の試行実施をどう見るか（ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.13 No.2 2009年4月
• 低炭素社会に向けた民生部門対策の設計（ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.13 No.2 2009年4月
• 地域レベルの温暖化対策の先行：東京都と広島市の事例から（ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.13 No.1 2009年1月
• 国際的枠組み交渉の不透明化と企業の低炭素経営（ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.13 No.1 2009年1月
• 低炭素社会に向けた民生部門対策の設計（ 富士通総研研究レポート ） ： No.308 2008年12月
• 動き出すカーボンオフセットビジネス（ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.12 No.4 2008年10月
• 洞爺湖サミット後の日本の地球環境対策のあり方（ 富士通総研コラム ） ： オピニオン 2008年8月28日
• グローバル市場における日本企業のCSRサプライチェーン（ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.12 No.2 2008年4月
• 急拡大するCO2排出権市場（ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.12 No.2 2008年4月
• グローバル市場における日本企業のCSRサプライチェーン（ 富士通総研研究レポート ） ： No.308 2008年1月
• 中国市場における環境評価の動向と日本への影響（ 富士通総研研究レポート ） ： No.295 2007年6月
• サプライチェーンのCSR戦略（ 富士通総研研究レポート ） ： No.283 2007年1月
• 自治体合併と地域ブランド施策 —合併市町村の地域イメージに関する考察—（ 富士通総研研究レポート ） ： No.265 2006年5月
• 地域ブランド関連施策の現状と課題—都道府県・政令指定都市の取り組み—（ 富士通総研研究レポート ） ： No.251 2006年1月
• 我が国の持続的成長と企業のCSR戦略（ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.10 No.1 2006年1月
• 我が国の持続的成長と企業のCSR戦略 （ 富士通総研研究レポート ） ： No.238 2005年9月
• 農政改革の進展と課題（ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.9 No.3 2005年7月
• 環境保全型農業の推進に向けて （ 富士通総研研究レポート ） ： No.220 2005年3月
• 環境保全型農産物の流通からみた地域のサステナビリティ （ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.9 No.1 2005年1月
• 我が国におけるオルタナティブバンク事業の萌芽 （ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.8 No.4 2004年10月
• 環境保全型農産物の流通からみた地域のサステナビリティ （ 富士通総研研究レポート ） ： No.204 2004年8月
• 欧州における有機食品市場形成の現状 （ Research Paper（富士通総研） ） ： Environment Series No.7 2004年8月
• サステナブル・コーポレーションへの変革 （ 富士通総研研究レポート ） ： No.186 2004年1月
• イノベーションによる地球温暖化ビジネス創出と国際競争力 （ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.7 No.2 2003年4月
• 環境報告からサステナビリティ報告への移行 （ Research Paper（富士通総研） ） ： Environment Series No.5 2003年10月
• 地域主導による温暖化対策の推進 （ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.7 No.4 2003年10月
• 地域主導による温暖化対策の推進 （ 富士通総研研究レポート ） ： No.170 2003年7月
• 京都議定書発効後の国内対応 （ 富士通総研研究レポート ） ： No.152 2003年2月
• 実行段階に移行する環境開発問題と日本の課題 （ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.7 No.1 2003年1月
• イノベーションによる地球温暖化ビジネス創出と国際競争力 （ 富士通総研研究レポート ） ： No.148 2002年12月
• 北米における温暖化ビジネス模索の動き （ Economic Review（富士通総研） ） ： Vol.6 No.3 2002年7月
• 地球温暖化対策におけるボランタリーアプローチの活用 （ Research Paper（富士通総研） ） ： Environment Series No.2 2002年5月