Webサイト評価のためのEconomic Value Model
Webサイトが創出する経済的価値を可視化するための算出モデル
シニアマネジングコンサルタント 高橋秀綱
2008年7月3日(木曜日)
企業のマーケティング・チャネルとしてWebサイトの重要度が増すにつれて、Webサイト構築・運営のための投資金額も拡大傾向を辿り、企業にとって、Webサイトへの投資対効果を把握することの重要性が高まってきています。投資対効果を把握するためには、投資額だけでなく、その効果を経済的価値(Economic Value)として測定し評価することが必要ですが、Webサイトの評価については、企業内においてはページ・ビュー数やアクセス・ユーザー数といったもので単純に評価されることが多く、Webサイトが生み出す効果を経済的価値として評価することはほとんど行われていないと思われます。また、調査会社等によるWebサイトの評価やランキング等は、アクセシビリティやユーザビリティといった視点でのものがほとんどです。
そういった中で、自社のWebサイトが、どれだけの経済的価値を創出しているのかといった視点で評価しているものとして、日本ブランド戦略研究所の「Web Equity」があります。「Web Equity」では、Webサイトの価値を、売り上げへの貢献度(売上価値)とブランドへの貢献度(情報価値)の2つの側面から経済的価値として評価しています。
2007年度の調査での第一位はトヨタ自動車で1,386億3,800万円、第二位はANAの1,061億100万円、第三位がホンダの828億1,100万円となっています。 この評価では、評価のためのデータとして、一般消費者を対象としたアンケート調査と、対象企業の財務データを使用しています。業種横断で同じアンケートを行っているために、商品特性による違い等は反映されないことや、売上価値のベースとなるのが総粗利益高であるために、粗利益高の大きい大企業がランキングの上位になるといった問題点がありますが、Webサイトの価値を経済的価値として測定しようという視点は評価できると思います。(評価手法の詳細は日本ブランド戦略研究所のHPをご覧ください。)
ただし、各企業が自社のWebサイトの投資対効果の判断基準とするため、あるいは、改善のための指標とするためには、このような汎用的な評価手法だけでは十分ではなく、自社の特性に合わせて測定するオリジナルの経済価値評価モデルを策定することが重要になると考えられています。その際に重要な視点は、結果としての経済価値を示す指標(アウトカム指標)を、その結果に至るプロセスを示す指標(プロセス指標)にできるだけ細分化して策定することだと考えています。そして、定めた指標に関して、時系列比較、あるいは競合比較を継続して行うことが重要になります。
富士通総研では、Webサイトや様々な評価手法に対する研究・分析を基に、自社の商品特性やWeb戦略を踏まえた、Webサイトの経済価値算出モデル(Economic Value Model)を策定し、Webサイトの創出する価値を可視化するとともに、改善の方向性を明確にするためのコンサルティングを行っています。
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Web戦略検討の立ち上げから、Webサイト運営が軌道に乗るまで、専門家によるコンサルチームが的確にサポートいたします。 また、Webサイトだけでなく、携帯電話なども含めたインターネットチャネルを接点としたお客様とのOne to Oneコミュニケーションを実現するe-CRMの導入についても、システム構築までワンストップで対応できるコンサルティングをご提供いたします。