FAQ（人材育成・事業・福利厚生）

A.

研修は専門知識がない方でも取り組める内容です。そのため、段階的に着実にスキルアップしていけますのでご安心ください。

特に新入社員研修では基礎知識の習得に力を入れています。そのため、基礎から取り組める研修内容や、知識レベルに応じたクラス分け研修を取り入れています。

また新入社員研修ではグループワークなどを行いますので、もし自分で調べても分からないところは、グループのメンバーと協力しながら取り組むことができます。

なお、SEは幅広い知識が必要なので、情報科出身の学生でも学ぶべき内容はたくさんあります。

A.

研修は平日、日中の仕事時間に受講します。よって、原則夜間や休日に受ける必要はありません。

当社では、研修によりスキルアップを図ることでお客様に対し良い仕事ができると考えています。そのため、研修受講も仕事として扱うため平日に受講します。

なお、一部平日ではなく休日に行われる研修もありますが、その場合は希望者が自発的に受講しています。

A.

研修は、それぞれ研修ごとの専用施設にて受講することができます。

新入社員研修は長野と首都圏の2つの会場で受講します。

また、内定者研修は学業に支障を来さないようにとの配慮から、e-learningを自宅で受講します。その他、ITスキル研修やヒューマンスキル研修などは、首都圏にある富士通研修施設で受講します。

もちろん、長野本社で受講する研修や職場の自席で受講するe-learningもあります。

研修コースを選択する際は、会場も考慮して希望することができます。

A.

研修を受ける際の費用（受講費、教材費、交通費、など）は会社で負担します。よって、原則自費で研修を受講する必要はありませんのでご安心ください。

当社では、研修の受講費用などは人材育成に必要な「投資」と考えています。

それは、研修によるスキルアップがより良い仕事につながり、最終的には会社の業績向上につながるからです。

また、従業員にとってみれば、会社の費用でスキルアップができるため「Win-Win」の関係で、両者ともにメリットがあると考えます。

A.

若いうちは、プログラミングだけではなくさまざまなスキルの研修を行います。

ただし、プログラミングを含むシステム開発（ものづくり）のスキルを習得することは、とても重要です。そのため、当社では、新入社員研修後はすぐにものづくり研修を行い、システム開発を体系的に学びます。

なお、ものづくり研修では、実際にお客様のシステムを開発します。そのため、お客様とコミュニケーションを取りながらシステム開発を学ぶ、実践型の研修です。

A.

自分の目指す人材像はOJT終了後に設定します。よって、入社してからOJTを終えるまでの約2年間は、目標設定のための準備期間と考えてください。

その準備期間を利用して、自分の適性を考慮した目標を視野に入れ、必要なスキルの下積みを行ってください。

なお、キャリアフレームでは、途中段階における目標の変更も可能な仕組みになっています。

IT業界は変化が激しいため、しっかりと先を見据えて目標を設定すると良いでしょう。

A.

最近3年間の売上高の推移は、下記の通りです。

    （2009年3月期）111億円
（2008年3月期）113億円
    （2007年3月期）107億円

2008年度は世界的な不況となりましたが、売上の減少を最小限に抑えることができました。

今後も更なる飛躍を遂げるべく、市場のニーズをいち早く読み取り、全社員一丸となってビジネス拡大に向け頑張っていきます。

A.

現在力を入れているのが「首都圏ビジネス」です。

当社では、2005年に東京都文京区に「文京オフィス」を、2007年には千葉県千葉市に「幕張オフィス」を開設しました。

これらを拠点に、首都圏地区のお客様へ当社ソリューションを提供しています。

この首都圏ビジネスの切り札となるのが、当社が得意とする「特化技術」です。

首都圏では競合企業も多いですが、当社の特化技術は、他社に負けない高い技術であると認識しています。

それにより、すでにいくつもの首都圏企業からシステム開発の受注を受け、確実に実績を増やしています。

A.

当社では、他社に負けない「特化技術」の確立に力を入れています。

当社では、この特化技術を「他社に負けない市場競争力を持った技術」と位置付けています。

すでに、メールシステム『SYNCDOT®』シリーズや、製造業向け技術情報管理システム『MESLINK』など、特化技術として確立し、多くのお客様にご利用いただいています。

現在この特化技術をさらに増やすことに力を入れています。

その1つに、従業員のアイデアを商品化する社内制度があります。

先見性や市場競争力などの点において、優位性が認められた場合は自分のアイデアを会社のビジネスとして立ち上げることができます。

A.

当社は富士通（株）の100%出資の会社です。

よって、富士通（株）とは、例えるなら「親子の関係」になりますが、会社としてはそれぞれ独立しています。

また、先頃には、グループ内の複数のユニットを当社に統合し、全国を直接統括・プロモーションする役割を担う富士通の拠点のひとつとなりました。

ですから、当社は単なる子会社にとどまらず、もはや富士通グループの一翼を担う企業となりました。

さらに、当社業績は、富士通（株）の連結決算の対象となるため、当社では、富士通グループ全体の業績向上にも貢献しています。

A.

当社は、長野地域におけるシステム開発の拠点として、富士通（株）やグループ各社と協力して仕事を行っています。

ただし、当社独自のビジネスにも力を入れていますので、長野地域を中心に多くのお客様を担当しています。

また、当社は保有する特化技術により、首都圏を中心に担当するお客様が増加しています。

よって、当社は富士通（株）やグループ各社と協調しつつ独自ビジネスにも力を入れることでビジネスを大きくしていきます。

A.

従業員としてメリットのある制度はいろいろありますので、一部ご紹介します。

・ファミリーアシスト給付：

扶養家族の人数に応じて給付金を受けることができます。

・富士通企業年金基金：

厚生年金に上乗せした給付金を受けることができます。

・ニューベネフィット退職金制度：

退職金は受け取る時期を選択することができ、退職時に一括で受け取る方法と、在職中に一定額ずつ受け取る方法があります。

・財形貯蓄（住宅／一般／年金）：

貯蓄を支援する制度で、住宅や年金などの目的に応じ、会社から奨励金を受けながら給与から一定額ずつ積み立てて貯蓄を増やすことができます。

A.

大きく分けて富士通直営施設と富士通契約施設があります。

直営保養所は、伊豆や湯布院など、全国の主要な観光地に分布しています。

従業員なら低料金で宿泊することができ、長野県内には、飯綱／軽井沢／蓼科にあります。

また、直営運動施設は、グランドや体育館などの総合運動施設が全国に点在しています。

例えばテニスコートの利用料が1時間100円など、割安な従業員価格で利用することができます。

長野にも、当社から車で約20分の近場に総合運動施設があり、社内スポーツ大会やクラブ活動などで利用しています。

ほかの契約施設は、同様に全国に保養所、運動施設があり、こちらも割安な従業員価格で利用することができます。

A.

クラブは従業員なら誰でも入部することができます。

クラブといっても、大学のサークルと同じ雰囲気で、従業員同士、和やかに活動しています。

活動はそれぞれ部によって違います。

例えば、華道部は月2回、平日に会社の会議室を使って活動しています。

また、テニス部は、毎週土曜日の午後、直営グランドを利用して活動しています。

仕事だけでなく、こうした活動を通じて従業員間の親睦が図れるのも面白いと思います。

A.

まず学生の皆さんが主役となる行事をご紹介します。

・内定式（10月）：

内定の決定を記念して開催する式典で、内定書の授与や役員との懇談会を行います。

・入社式（4月）：

入社を記念して開催する式典で、新入社員の皆さんを従業員へ紹介しています。

その他、社内で行う行事にはいろいろありますので、一部、ご紹介します。

・創立記念式典（2月）：

会社の誕生日にあたる創立日を記念して開催する式典で、講演や社内表彰を行います。

・活動方針発表会（4月）：

新年度の年頭にあたり、社長など経営陣から従業員へ向けてビジネス方針が発表されます。

A.

年間を通し、様々なレクリエーションを開催していますので、その一部をご紹介します。

もちろん参加は自由ですので、レクの内容や日程により、自分の都合に合わせて参加してください。

・スポーツ大会（7月）：

ソフトボールやバレーボールなどの球技を、部対抗戦で行います。健康増進だけでなく、従業員同士の親睦につながり、多くの従業員が参加しています。

・長野びんずる踊り（8月）

約20万人の人出で賑わう長野の市民祭に当社も参加して、地域の活性化に貢献しています。一夜限りの暑い夏の夜を一緒に踊り明かしましょう。

・秋のレクリエーション（10月）：

ウォークラリーなどのイベントを家族同伴で楽しむことができます。地域特産物がプレゼントされるなど、秋の味覚も味わうことができます。

・ボウリング大会（2月）：

毎年、当社の創立記念日（2月21日）に実施しています。同期や職場のメンバーなどとチームを組んでチーム戦を繰り広げ、上位入賞チームには豪華景品が贈られます。

A.

毎月定期的に行っている健康相談会を利用して、健康の相談ができます。

産業医や保健師などの専門家に相談でき、体調不良はもちろん「メンタル病」についても相談ができます。

近年、「うつ」などのメンタル病に悩む人が増加して、今や社会現象となっています。当社では、従業員のメンタル病対策に積極的に取り組んでおり、予防のための講習会も開催しています。

残業などの働き過ぎが原因でメンタル病になるケースもあり、そうした残業時間管理にも取り組んでいます。

A.

はい、当社では、男女問わずに長く働くことができる環境づくりをしています。

例えば、女性の育児休職取得率は100％ですし、復職後も短時間勤務制度を利用して働くことで、仕事も家庭も両立できるよう支援しています。また、当社では男性も育児休職を取得しています。

このような取り組みや実績を評価され、2007年には、長野労働局から「子育てサポート」に取り組んでいる企業として認定を受けました。この認定を受けている企業は、県内ではまだ17社しかありません。（2009年10月2日現在）

当社では、今後も、社員一人ひとりが主役となり、やりがいや働きがいの持てる環境の実現に向け「ワーク・ライフ・バランス」の推進などに積極的に取り組んでいきます。

>> 具体的な取り組みは一般向けページよりご覧ください