Newテクノロジー（2）
富士通のグリーンITを支える
先進環境技術

環境負荷を低減する先進環境技術

サーバ、データセンターの省エネルギー技術

サーバの高速化・高集積化に伴う消費電力の増大や、データセンターの規模拡大による空調用電力の増加等、ITインフラの消費エネルギーは近年急増しており、省エネルギー化の推進は世界的に大きな課題となっています。富士通研究所では、データセンターにおけるエネルギーの高効率利用を図ることでCO2排出削減を目指した基礎技術の研究開発に取り組んでいます。

環境負荷評価

IT化、例えば、広告媒体を紙から電子ペーパーに切り替えると、紙使用量の削減（ペーパーレス化）や、紙の物流や廃棄処理が不要になる等により、CO2の排出量を削減するといったプラスの効果があります。一方で、情報機器の使用は電力消費量を増加させることになり、CO2増加の要因となります。このようにIT化のCO2排出量への影響は、プラス・マイナスの両面から評価する必要があります。そこで富士通研究所では、IT化による環境負荷の変化を、資源やエネルギーの消費といった観点から整理し、製品・サービスの導入によってお客様がどの程度CO2排出量を削減できるかを試算し評価する技術を開発しました。
図2に示す通り、IT化による環境面の効果を評価する要素として、無駄の排除（人や物の移動を削減）、脱物質化（物の消費を削減）、関係業務の占有面積の削減（オフィススペース・倉庫スペースを削減）の3つが考えられます。これらについて、国内の各産業間の物・サービス等の取引額を網羅した産業連関表を用い、CO2排出原因となる石油・石炭等の消費量を求めていきます。そして、求められた消費量を燃料種毎のCO2排出係数と乗算することにより、直接CO2排出量を推計、さらに産業間の取引金額から波及効果を計算することで、導入前後のCO2排出量を比較します。
お客様によっては、自社の環境報告書に評価結果を掲載し、システム導入による環境改善をアピールする材料として活用されているケースも見られます。

[図2]環境負荷評価で用いられる要素

また、こうした環境負荷評価技術は、富士通の3D-CADソフトウェア「VPS/Eco Design」にも適用されています。同製品では、資材調達から廃棄まで、製品のライフサイクルにわたって排出されるCO2、NOx等の推計・分析に環境負荷評価技術が適用されています。部材情報データベース及び環境負荷データベースから製品のCO2排出量をシミュレーションすることにより、設計段階で製品のLCA（ライフサイクルアセスメント）評価や、解体性評価を行うことができるようになります。

700万トン超のCO2削減に向けて

前述の環境負荷評価によって15％以上のCO2削減効果があるとされる製品・サービスを、富士通では「環境貢献ソリューション認定商品」として独自に認定しています。現在、認定商品数はすでに90を超え、そのラインナップは富士通が提供している全20分野にわたっています。環境貢献ソリューションへの取り組みは、富士通が業界のトップランナーとして非常に注目されており、業界標準の動きに対しても大きな影響を与えています。
富士通では、グリーンITによる環境負荷低減プロジェクト「Green Policy Innovation（グリーン・ポリシー・イノベーション）」を開始し、2007年度から2010年度の4年間で累計700万トン以上のCO2削減に貢献することを目指しています（グリーンITによる環境負荷低減プロジェクト参照）。富士通研究所ではこうした富士通の環境活動を支える先進技術の開発に今後も注力し、環境価値の高い製品・サービスの充実を図っていきます。

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