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ITインフラ最適化で変化に即応するシステムへ

経営課題に即応するITインフラ構築に向けて

全体最適化に立ちはだかる課題

図1で示したように、全社で方向性や優先順位も含めて意思統一を図り、統制されたインフラにおいてリソース配分やIT投資を全体感をもって行っていくことが、全体最適化の大きな意義となります。しかしオープン化によりシステムの複雑化・分散化が加速する中、全体最適化の実現は決して楽な道ではありません。
まず、部門への権限の分散により、情報システム部門にとって利用部門との調整が難しくなっており、全体の合意形成に多大な時間が必要となります。その背景には共通理解の基盤づくりが容易ではなく、全てのベースとなる要件定義を行うことも非常に難しくなっている状況があります。いくつか問題点をあげてみましょう。

ITの高度化、多様化の流れにより、OS、ミドルウェア、サーバ、ストレージ、ネットワーク等の組み合わせの選択肢が無限にあり、それに加えて技術進歩のスピードやコストを意識したマルチベンダー環境での組み合わせへの対応等、構築スキルの維持はますます高いハードルに（図2）
ITベンダーが製品毎の部分提案にとどまることもあり、情報システム部門においてインテグレーション負荷が高くなっている

[図2]システムに関する要件定義の変化

このように、情報システム部門は多くの課題を抱えており、ITインフラの全体最適化を何からどのように進めるべきなのか、要件を明確にすることは今後ますます重要になってきます（図3）。

[図3]情報システム部門が抱える課題

全体最適化に向けた相互理解のために

ITインフラの全体最適化への取り組みの第一歩を踏み出すためには、ITベンダーとお客様との間で、全体感をもってITインフラの現状と、将来に向けたあるべき全体像を相互理解することが大切です（図4）。そのためには、ITベンダーがITインフラのご提案時に製品切り口ではなく、お客様における実際の「利用シーン」を切り口とし、ITインフラの全体像や方向性をご提示することが必要となります。

[図4]「全体」最適化の将来像

その際、インフラ最適化の具体的な検討要素を組み込んだ内容を企画段階から共有することが重要であり、サーバ、ストレージ、ネットワーク、セキュリティ、運用等、ITインフラ全ての要素がカバーされているものでなければなりません。
このようなITインフラ全体像をご提示するには、サーバ/ストレージ単体の専業ベンダーだけで実現することは難しいところがあります。従来、総合ベンダーとして全体的な視点をもったご提案を心掛けてきた富士通においても、十分な対応ができていたかというと少なからず反省すべき点もあり、全体像をあらわす総合モデルづくりを進めていました。その成果が「インフラ最適化システムモデル」です。
全体像や方向性の明確化は、お客様社内においても情報システム部門、経営層、利用部門の三者間において共通理解のベースとなるものです。富士通は、お客様の全体最適化に向けた取り組みを強力に支援いたします。

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