ビジネスイノベーション(1) | ビジネスイノベーション(2) | ビジネスイノベーション(3) | ビジネスイノベーション(4)
ビジネスイノベーション(1)
「Web2.0」がもたらす新しい世界
ブロードバンド時代のビジネスモデル構築を支援する
「Web2.0」への取り組み
誰もが、いつでもどこからでもネットワークにアクセス可能なユビキタス社会が到来し、ブロードバンド回線の普及が進み、大量の情報を自由にやり取りできる環境が整いつつある今日、ビジネスの世界にも大きな変化が押し寄せています。ICTにより、企業と顧客の関係が深く多様に変化していく中で求められるのは、消費者の振るまいやネットワーク世界を飛び交う膨大な情報=個人レベルのユーザーの声を分析し、経営資産化する技術。「Web2.0」時代と呼ばれるネットワーク時代におけるITソリューションの方向が見えてきました。
ブロードバンドネットワーク時代の新しい潮流「Web2.0」
「Web2.0」とは、今日のインターネット技術と、これらを巧みに利用したネットビジネスの進化を総称したもので、多様な解釈が存在しています。例えば「Web2.0」時代が到来したことで、時間と空間を超えたコミュニケーションのコストが限りなくゼロに近づいた、ブログやSNS等、個人情報を発信するメディアが発達し消費者行動を左右するようになった、あるいはインターネットを活かした従来にないサービスが出現しつつあるともいわれています。
富士通は、今後さらにビジネスを進化させていくだろう「Web2.0」の情報を、ネットワークの常時接続と高速回線化がもたらすWeb上のデータ及びソフトウェアの変化と捉えています。その変化から生まれるのが「Web2.0」のビジネスモデルなのです(図1)。
よく知られるように、ネットワークのブロードバンド化は高速回線による大量情報のスムーズなやり取り、そして常時接続ユーザーの一般化をもたらしました。これらが「Web2.0」時代のベースといえるのです。
回線の高速化においては、次のような変化が起こりました。
ソフトウェアのネット経由サービスにより常にβ版が利用可能となり、ユーザー毎に必要なソフトウェアだけを低格で利用(SaaS:Software as a Service)することができるようになりました。異なるコンテンツを複合させ、より便利で使いやすい新しいサービスを作り出す「マッシュアップ」(Amazon、Googleといった企業が自社のWebサービスの機能を無償で提供し、新しいWebサービスを構築する)が盛んになりつつあります。
一方、常時接続が一般化することによって、次のような変化が起こりました。
常時接続の一般化
常時インターネットに接続する環境が、ADSL、CATV、FTTH回線の普及とともに24時間接続サービスの利用料金が急速に低下し一般化した。常時接続によって大量情報を低コストで入手可能になるとともに、常に情報を受信できるため、双方向、リアルタイムのコミュニケーションが可能となった。
![]()
フォーラムユーザーからブログ・SNSへ
フォーラムの変化:掲示板等を使い、仲間と情報を共有するネットワーク上の集会の場“フォーラム”は、1980年代パソコン通信内に趣味・目的別のコーナーとして普及を始め、インターネットの普及とともにWeb上に移行。常時接続ユーザーの増加とともに移行が加速した。2005年頃から急速普及を始めた「友人から友人への紹介」でコミュニティを広げていくSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)へとその場を変えている。SNSでは発信者の情報が公開される。
![]()
個人の情報発信メディア(CGM)が急増
CGM(Consumer Generated Media)とは、インターネット上で個人(消費者)によって作られるメディアの総評。個人の日記を記すブログも含まれる。市場に流通する商品・サービスの使用・利用感を投稿したもの等、急速に増えている。広告等では入手できない生の情報、利害に関係しないユーザーの立場に立った情報等を得られる。
![]()
CGMの分析が始まる
次々と生まれるブログを訪れて、やり取りされる言葉を収集しデータベースを構築。例えば自社製品・サービスに関する言葉を分析し商品開発に活かすシステムの活用が始まっている。
富士通は、このようなネットワーク環境の進化によって生まれた新しいビジネスの領域に「Web2.0」のビジネスモデルが生まれつつあると捉えています。
ジャーナル最新のテーマ
お客様の声をお聞かせください

富士通ジャーナルに掲載している記事やコンテンツについてのご意見・ご感想を、ぜひお寄せください。
お寄せいただいたご意見・ご感想については、富士通からの回答をお約束するものではありません。ご了承ください。
なお、富士通からのご回答を必要とするお問い合わせについては、
富士通ジャーナルに関するお問い合わせをご利用ください。






