BI（ビジネス・インテリジェンス）

「金鉱脈探し」から「業務スピードの向上」へ

BI（Business Intelligence）とは、情報を統合・蓄積し、その情報を分析・共有することでビジネスの意思決定に役立てる考え方です。近年のITの発展によって膨大なデータを運用することが可能になったことが、BIが注目される理由であり、BIと言うと、DWH（注1）やOLAP（注2）といった構成要素や、多次元データベースやXML（注3）型データベースなどのテクノロジー面が語られることが多いのですが、ここでは業務への適用領域の変化を解説したいと思います。

BIという概念が最初に普及したのは、CRM（注4）におけるデータマイニングではないでしょうか。データマイニングは大量のデータから統計分析などを通じて知識を取り出す技術で、スーパーの販売データを分析することにより、「紙おむつを買う客はビールを一緒に買うことが多い」という事例をお聞きになったことがあると思います（実践した企業があるかどうかには諸説あるようです）。

その後、この種のデータマイニングは一旦下火になりましたが、その理由としては、利用者が高度な分析を使いこなせないこと、ビジネススピードが向上して、結果分析の意味合いが薄れてきたことなどが挙げられます。

では、BIそのものが廃れたのかというと、そうではなく、高度な分析ではなく集約処理の進化系として多くの企業で当たり前のように採用されています。それは予算管理や実績管理の領域で、BI導入以前は手作業を介在しながら実施していたものです。

この領域への導入理由には、以下の3点が挙げられます。

1. 手作業の排除による業務効率化
2. スピード向上
3. 現場への情報提供と現場での分析の実現

なかでも最も大きな理由として、2. のスピード向上を挙げる企業が多く、たとえば、手作業で何日もかけていた月次実績を締めと同時に、あるいは受注や在庫情報をグローバルに日次などリアルタイムに近いスピードで共有することができます。業務改革・システム企画の際に「経営情報のリアルタイム化」を目的に挙げる企業が多いですが、BIはERP（注5）とともに、その実現手段として位置づけを確立してきたと言えます。

ただBIを導入すれば即スピード化が実現するわけではありません。何を共有するべきか、配賦などの手作業をどうするべきか、どこから導入するべきかなど、企画や業務改革の実施が成功のポイントとなります。BIを適用した経営情報の「見える化」の事例については、文末の関連情報をご参照ください。

現在のビジネス状況を共有しアクションをとるためにBIを導入する企業が多くなっています。富士通総研でも経営の「見える化」やKPI（注6）マネジメントなどのサービスメニューを用意しておりますので、お気軽にお問い合わせください。

【関連情報】

• 経営情報の可視化を支援するデータ活用基盤について
• 経営管理コンサルティングのご紹介 短時間で経営管理の「見える化」を実現・実感するアプローチ
• 富士通総研のサービスメニュー「経営管理」

［2009年8月24日 公開］
〔株式会社富士通総研 シニアコンサルタント 亀岡 朋徳〕

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