ITソリューションによる環境負荷低減の考え方
ITの普及は、ビジネスやライフスタイルを大きく変化させるとともに、様々な環境負荷を低減しています。たとえば工場にオンデマンド生産を導入すれば、部品・製品のムダがなくなり、資源の消費量を削減できます。また電子会議や音楽の電子配信などにより、人やモノの移動が減少し、交通機関からのCO2排出が削減されるといった効果が生まれるのです。その一方、パソコン、サーバなどの普及は、消費電力の増加に伴う環境負荷を増大させます。ITソリューションによる環境への影響を評価する場合には、環境負荷の増減をトータルで把握する必要があります。
ITの環境効果
ITソリューションを導入することにより、次のような環境効果が生まれます。
- 人や物の移動機会が減少し、交通手段が使用する燃料やエネルギーの消費が削減される。
- POSシステム、生産管理システムなどの活用により在庫の最適化が図れることで、物流センターや倉庫などの効率的な利用（統廃合）が可能になり、運用・管理に費やすエネルギーが削減される。
- 音楽や映像の電子配信や新聞・書籍などの電子出版により、紙を含む記録媒体が不要になり、資源の消費削減をもたらす。
国内の二酸化炭素排出量について
環境省の公表によると、
- 2005年度の温室効果ガスの総排出量は13億6,000万トン（前年度比＋0.2％）で、京都議定書の規定による基準年（原則1990年）の総排出量と比べ、7.8％上回っています。
- 前年度の総排出量と比べると0.2%増加しています。これは、エネルギー起源二酸化炭素について、産業及び運輸部門からの排出量が減少した一方で、厳冬などによって家庭部門、業務その他部門からの排出量が大きく伸びたことが影響していると考えられます。
- 二酸化炭素の排出量は“12億9,300万トン”で、一人あたりの排出量は“10.12トン／人”です。
出典
環境省：2005年度（平成17年度）の温室効果ガス排出量（確定値）について 2007年5月29日
富士通は、ITソリューション導入前後の環境負荷(CO2排出量)を定量的に評価し、一定基準を満たすものを環境貢献ソリューションとして認定する社内制度の運用を開始しました。お客さまの環境負荷低減に貢献するソリューションの提供を通じて、お客さまや社会の環境負荷低減をめざしていきます。
