富士通

環境貢献ソリューション

IT導入で環境負荷低減、定量的評価
概要 環境貢献ソリューション認定商品 導入事例

環境影響評価手法

環境影響評価手法の概要

ITソリューション商品の導入によってお客さまの環境負荷がどれだけ低減されるかを定量的に評価する手法です。

  • ITソリューションの潜在的な省エネ・省資源効果に、業務効率化などの効率化効果を含めて、ITソリューションの導入による環境貢献効果を評価します。
  • 環境負荷増加要因と環境負荷削減要因の両面から評価し、総合的な環境貢献効果を明示します。
  • 環境負荷を二酸化炭素排出量に換算して評価します。
    当手法は株式会社富士通研究所の開発によるものです。

環境影響評価の基本的な考え方

ITソリューション商品の導入効果を“環境のモノサシ”を用いて“環境効果に変換”することです。

例えば、お客さまに対して、ペーパーレス・生産性向上・作業効率向上などの導入効果を数値で提示しますが、これを二酸化炭素排出量を指標にした環境負荷に変換し、可視化して提供します。

環境影響評価の基本的な考え方

評価対象工程

ソフト・サービス商品(ITソリューション商品)は、企画、開発、運用、廃棄(システムの更改など)の工程から成り立ち、ライフサイクルで捉えることができます。当手法はITソリューションがお客さま先で運用されるフェーズを対象にしています。
さらに、評価対象工程拡大の検討も開始しました。

評価対象工程

影響評価要因(8つの要因)

環境貢献効果を定量評価する上で、次の8つの要因を設定しています。

環境影響要因 CO2排出量算出に必要な基礎データ 環境影響要因の傾向
物の消費量 紙、CD、書籍など (一般的に)CO2排出量削減要因
人の移動量 航空機、電車、バス、自家用車など
物の移動量 小型トラック、営業用トラック、鉄道貨物、航空貨物など
オフィススペース 一人あたりのスペース、サーバ機器スペースなど
倉庫スペース 普通倉庫、冷蔵倉庫など
IT・ネットワーク機器
電力使用量
IT・ネットワーク機器の消費電力 (一般的に)CO2排出量増加要因
ネットワークデータ
通信量
ネットワークを流れるデータ量(LAN内のデータ量も含む)
廃棄物発生量
  1. 製造段階で廃棄処分される物の発生
  2. 使用後に廃棄される物の発生
重量換算のため、当面は評価対象にしない。
基礎データを排出量に換算

環境影響評価の方法

  • CO2排出量を環境影響要因別に評価
  • CO2削減要因とCO2増加要因をIT導入前後で比較
環境影響評価