環境技術の研究開発

先進環境技術の研究開発

富士通および（株）富士通研究所では、グリーン製品、スーパーグリーン製品の開発を支える先進環境技術の研究開発に取り組んでいます。

世界で初めてノートPCに植物性プラスチックを採用したほか、2008年4月にはデータセンター内の温度分布をリアルタイムで測定する技術を開発するなど、さまざまな成果をあげています。

気候変動問題対策に貢献する技術開発

省エネ技術の一つとして、光ファイバーを用いた温度測定手法をベースに、多数のサーバが設置されたデータセンター内の詳細な温度分布をリアルタイムで把握できる温度測定技術を開発しました。

この技術によって、1本の光ファイバーで1万カ所以上の温度を同時に測定することができ、温度分布の綿密な「見える化」を実現します。また、この技術と空調制御システムを組み合わせることで、きめ細かな空調設備の調節が可能となり、データセンターの省エネ化につながります。今後、空調の計測制御ソリューションとしての提供をめざします。

温度分布を「見える化」する多点温度測定技術（富士通ジャーナル）

植物性プラスチックの開発

環境負荷の低減と石油資源の使用量削減に貢献する植物性プラスチックですが、パソコンなどへの適用にあたっては、耐熱性が低く難燃性がないことが課題となっていました。富士通は、従来以上に耐熱性を高めた新しい植物性プラスチックを開発。2009年春モデルのノートパソコン「FMV-BIBLO NW90C」の全筐体の約70％に採用しています。

今後も富士通は、汎用性が高く、多くの製品に適用できる植物性プラスチックの開発に取り組み、電子機器への適用拡大を推進します。また、植物資源の利用についても、食料と競合しない素材の活用を進めていきます。

含有リスクマップによる効率的な検証

製品への指定化学物質の含有を禁止したRoHS指令では、均質材料レベルでの最大許容濃度が規定されています。このため、対象となる物質の管理は「部品」レベルではなく「部位」ごとの管理を行わなければなりません。たとえばケーブルであれば、被覆、銅線、シールド紙、めっき部などの部位に展開することとなり、これらを使用したユニット品となると確認箇所が膨大になります。

このような部品やユニット品についてのRoHS対応状況を効率的に確認できるよう、富士通グループでは規制化学物質の含有リスクの程度を部位と規制化学物質ごとに調査し、「含有リスクマップ」として作成しました。このマップを用いることで、製品に使用する部品・部材を検討する仕様化の段階で含有リスクの高い部位を特定することができます。規制化学物質の含有状況を効率的な検証を進め、含有リスクの低減を図っていきます。

含有リスクマップの紹介：富士通クオリティ・ラボのウェブサイト

はんだめっき中の鉛分析技術の開発

チップ抵抗（注1）などの保護膜や抵抗体などに使用される鉛ガラス中の鉛はRoHS指令の除外用途として使用が認められていますが、隣接する電極のはんだめっき中の鉛は規制対象となります。しかし、チップ抵抗のように複合材料で構成され、とくに薄い層が重なった電極部分のはんだめっきを効率良く高精度で分析することは困難でした。

2007年9月、富士通グループは、はんだめっき中の鉛について、除外用途の鉛の影響を排除して効率的に分析する方法を開発しました。この方法は、一般的な蛍光X線分析装置と安価なフィルムを使用し、特別な工具などを必要としないため、低コスト・短時間・高精度な分析として製造や購入の現場で活用されています。