環境貢献ソリューション
環境影響評価手法

環境影響評価手法

富士通グループでは、（株）富士通研究所が開発した手法を用いて、ICTソリューション商品の導入によってお客様の環境負荷がどれだけ低減されるかを以下の観点から定量的に評価しています。

ITソリューション商品の導入効果を“環境のモノサシ”を用いて“環境効果に変換”することです。

例えば、お客さまに対して、ペーパーレス・生産性向上・作業効率向上などの導入効果を数値で提示しますが、これを二酸化炭素排出量を指標にした環境負荷に変換し、可視化して提供します。

ソフト・サービス商品（ITソリューション商品）は、企画、開発、運用、廃棄（システムの更改など）の工程から成り立ち、ライフサイクルで捉えることができます。当手法はITソリューションがお客さま先で運用されるフェーズを対象にしています。
さらに、評価対象工程拡大の検討も開始しました。

環境貢献効果を定量評価する上で、次の8つの要因を設定しています。

環境影響要因	CO2排出量算出に必要な基礎データ	環境影響要因の傾向
物の消費量	紙、CD、書籍など	（一般的に）CO2排出量削減要因
人の移動量	航空機、電車、バス、自家用車など
物の移動量	小型トラック、営業用トラック、鉄道貨物、航空貨物など
オフィススペース	一人あたりのスペース、サーバ機器スペースなど
倉庫スペース	普通倉庫、冷蔵倉庫など
IT・ネットワーク機器電力使用量	IT・ネットワーク機器の消費電力	（一般的に）CO2排出量増加要因
ネットワークデータ通信量	ネットワークを流れるデータ量（LAN内のデータ量も含む）	（一般的に）CO2排出量増加要因
廃棄物発生量	製造段階で廃棄処分される物の発生使用後に廃棄される物の発生	重量換算のため、当面は評価対象にしない。